2018 Fiscal Year Research-status Report
どんな社会参加が健康長寿につながるのか？－地域前向きコホート研究より－
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17K09209
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| Research Institution | Nara Medical University |
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Principal Investigator |
冨岡 公子 奈良県立医科大学, 医学部, 特任准教授 (20393259)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 疫学 / 前向きコホート研究 / 健康寿命 / 健康長寿 / 社会参加 / 生活機能 / 介護予防 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
我が国は、世界でも類を見ない超高齢社会に突入しており、国民の健康長寿（介護を必要とせず、生活機能が自立した状態で長生きすること）が急務の課題となっている。一方、社会参加は健康長寿のキーポイントと提唱されているが、高次な生活機能の自立に影響を与えるかどうか検討した研究は少ない。社会参加は、高齢者の健康に良い影響だけでなく悪影響も及ぼす、すなわち、諸刃の剣となる可能性が指摘されている。
本研究の目的は、社会参加の種類、頻度、継続性、そして自主性に焦点をあて、奈良県内のある自治体の地域高齢者全員を追跡して、高次な生活機能と関連する社会参加を検討し、わが国の健康長寿社会の実現に寄与する知見を得ることである。
本研究は平成26年度と平成28年度に行ったベースライン調査を基に、高次な生活機能の維持や低下と関連する社会参加を研究する大規模前向きコホート研究である。
対象者は奈良県内のA自治体の地域在住高齢者全員（約1万7000人）である。本研究ではフィールド先のA自治体から全面的な協力が得られており、住民アンケートの実施が可能である。
社会参加の種類、頻度、継続性、そして自主性に焦点をあてて、健康長寿社会の実現に有効な社会参加の内容を明らかにする。具体的には、平成29年度は、ベースライン調査のデータ分析を行う。平成30年度はベースライン調査の成果の公表と追跡調査の準備を行う。そして、最終年の平成31年度は追跡調査を実施する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度は、平成28年度に実施したベースライン調査のデータを用いて、高齢期の余暇活動の種類と主観的健康観の横断的関連を検討し、その結果をJournal of Epidemiologyに公表した。また、平成26年度のデータをベースラインとして、平成28年度の調査を追跡データとして、①高齢者の社会参加として重要な就労が高次生活機能の1つである手段的ADLに与える影響を検討し、その結果をJournal of Epidemiologyに公表した。②ベースライン時の社会参加の種類や頻度が手段的ADLに与える影響を検討し、その結果をPLoS Oneに公表した。
さらに、平成30年度は、平成31年度に実施する追跡調査の準備を行った。具体的には、フィールド先のA自治体との検討会議を8月と1月に実施した。
以上のように、平成30年度は研究計画として掲げた『ベースライン調査の成果の公表と追跡調査の準備』を予定通りに進めることが出来たので、順調な進捗状況であると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成31年度の研究計画は、『追跡調査の実施』を掲げている。
平成31年度は、ベースライン調査のデータ分析を継続し、一つでも多くの学会や論文として公表することを進めていく。さらに、今年度実施予定の追跡調査に向けて、フィールド先のA自治体との検討会議などを実施し、追跡調査が成功するように準備を進めていく予定である。
調査を成功させるために、調査票の内容をA自治体と共に十分時間をかけて吟味する。また、職員向けにベースライン調査のデータ分析結果の報告会を検討している。この報告会でこれまでの調査で得られた成果をA自治体に還元するとともに、追跡調査の重要性を認識して頂くことが出来るものと期待している。調査成功のためには、回収率を高める工夫が必要である。A自治体の広報などで追跡調査の実施や協力依頼を呼びかけることを検討しているが、可能であれば市民向け公開講座などを行い、市民の機運を高めたいと考えている。
以上のように、今後の研究の推進方策は、現時点では変更や課題はないものと思われる。
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| Causes of Carryover |
平成31年度実施予定の追跡調査を十分な研究費を用いて行えるように、平成30年度は可能な限り研究費を節約した。また、論文の投稿料（英文雑誌のため、日
本円で約30万円が2本、計60万円）が現在も査読中のため、未払いとなり次年度使用額が生じた。
上記の内容は、いずれも、本研究を遂行する上では支障はないものである。
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