2019 Fiscal Year Annual Research Report
Cohort study to investigat health conditions of the tsunami survivors during the move from temporary apartments to revival housing
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17K09318
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| Research Institution | Tohoku Medical and Pharmaceutical University |
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Principal Investigator |
古川 勝敏 東北医科薬科大学, 医学部, 教授 (30241631)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 認知症 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
東日本大震災後、それまでの住居を失った被災者は、応急仮設住宅での生活を余儀なくされ、そこでの生活は震災以前の住居での生活に比し、身体的にも、精神的にも困難を伴うものであり、体調を崩す被災者（特に高齢者）が多く認められた。現在は、応急仮設住宅から災害復興住宅への転出が進行している。本研究の目的は、宮城県沿岸部の住民を対象に、仮設住宅から災害復興住宅への転居が健康状態、日常生活動作、認知機能、体力に及ぼす影響を前向きコホートとして研究し、今後起こりうる災害に対するより良い対応のための疾病(認知症を含む)予防ならびに介護予防プログラムを策定することである。東日本大震災では多くの尊い命が奪われ、それ以上の数の住民が住居を失い、現在災害復興住宅での生活を強いられている。本研究では震災により甚大な被害を被った宮城県石巻市を中心とした太平洋沿岸被災地において、仮設住宅、災害復興住宅に居住する被災者を対象に前向きコホート研究を行い、災害復興住宅への転居により健康状態がいかに変化するかの調査、研究を遂行した。我々は既にアルツハイマー病患者でのパイロットスタディにおいて、非被災者より被災者において認知症の増悪が顕著で、さらに被災者の中でも、自宅に留まった患者に比し、避難所に生活した患者において症状がより増悪した事を報告した。本研究では住民の健康状態、日常生活動作、認知機能、体力について、現地でアンケート調査、認知機能、体力の測定を行い、それらの変化についての前向き研究を遂行した。結果として、仮設住宅から災害復興住宅に転居後、他者とのコミュニケーションが減り、生活の孤独感が高まっていることが明らかになった。今後は、災害後の住環境の変化における日常生活動作の維持、認知症の発症予防へのエビデンスを構築していく。
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Research Products
(5 results)
