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2018 Fiscal Year Research-status Report

組織化学的視点からみた左室流出路狭窄を伴う大動脈弁狭窄に対するモロー手術の有用性

Research Project

Project/Area Number 17K09528
Research InstitutionJuntendo University

Principal Investigator

桑木 賢次  順天堂大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (90398313)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 松下 訓  順天堂大学, 医学部, 准教授 (20407315)
山本 平  順天堂大学, 医学部, 先任准教授 (70301504)
Project Period (FY) 2017-04-01 – 2020-03-31
Keywords大動脈弁狭窄 / 左室流出路狭窄切除 / 線維化組織
Outline of Annual Research Achievements

当該研究期間である2010年から2017年において大動脈弁狭窄に対し大動脈弁置換術を受けた成人症例493例のうち大動脈弁置換のみ(AVR群)が438例、中隔切除を併施された(SEP群)は45例であった。平均年齢はAVR=72.7, SEP=76.1, p<0.01、女性
AVR=244 (49.5%), SEP=15 (33.3%), p<0.05とSEP群が高齢で男性が多かった。平均BMI: AVR=23.0, SEP=23.5, p=0.335、術前高血圧:AVR=349 (70.8%), SEP=36 (80.0%), p=0.184、糖尿病:AVR=89 (18.1%), SEP=10 (22.2%), p=0.485、脂質異常症AVR=221 (44.8%), SEP=29 (64.4%), p<0.05。術前透析AVR=63 (12.8%), SEP=2 (4.4%), p=0.101、Cre:AVR=23.0, SEP=23.5, p=0.335、eGFR:AVR=60.4, SEP=63.3, p=0.522であった。
術前心エコーでは左房径AVR=41.3, SEP=40.7, p=0.580、LVDd/Ds: AVR=47.5/30.7, SEP=43.9/26.4, p=0.003/0.61)。IVST/PWT:AVR=11.4/11.3, SEP=12.7/12.1, p<0.01、LVEF:AVR=64.7, SEP=69.2, p<0.05、FS:AVR=37.5, SEP=40.6, p<0.05であった。平成30年度は各群のストレインエコー解析およびSEP群の組織染色を進めた。ストレインはそれぞれ前壁(A)、下壁(I)、側壁(L)、後壁(P)および中隔(S)のそれぞれの領域を3部位(基部、心尖部、および中間部)に分けて計測し、手術前後で比較した。基部における各領域のストレインの差は前壁=2.61 vs 2.74、下壁=2.41 vs 3.52, 側壁=0.60 vs -0.40、後壁=-1.26 vs 3.27、中隔=-0.55 vs -5.45と中隔基部でAVR群とSEP群で大きな差が認められた。現在Masson染色を施行した組織の線維化領域の割合を解析中である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

組織染色およびエコー解析ともに大きな問題もなく順調に進んでいる。

Strategy for Future Research Activity

本年の検討では研究期間における各手術症例を抜き出しそれぞれの群について解析を行った。現在中隔切除術を施行された45例の症例中7例でストレイン解析が完遂し、現在残りの解析を行っている。一方で組織標本が不十分であるものも散見されるため、今後は組織標本で解析可能な症例を選択しストレイン解析を行うとともに、血流の物理ストレスによりどのようなタンパクの発現が上昇しているかなどを炎症性物質や細胞外マトリックス構成タンパクの発現を中心に組織学的に解析する。一方で中隔壁厚や左室内腔径には両群間に差が見られ、選択の段階においてすでにバイアスがかかっている可能性が示唆された。これらについてコントロール群と対象群の背景をマッチさせる必要があり、次年度以降は症例選択を含めた解析を行うとともに、これらの結果をまとめ学会および論文発表を行う予定である。

Causes of Carryover

次年度使用額はわずかながらプラスとなったが昨年度の研究計画はほぼ予定通り進捗している。

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Published: 2019-12-27  

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