2017 Fiscal Year Research-status Report
The objective comparison between the outcomes of the treatments using continuous positive airway pressure and oral appliance in the patients with moderate to severe obstructive sleep apnea.
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17K09555
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
安藤 眞一 九州大学, 大学病院, 特別教員 (90575284)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
得能 智武 九州大学, 大学病院, 助教 (50567378)
井上 緩子 (津田緩子) 九州大学, 大学病院, 学術研究員 (50593795)
半田 早希子 九州大学, 大学病院, 学術研究員 (40745197) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 睡眠時無呼吸症候群 / 口腔内装置（MAD） / 客観的使用時間 / 血管内皮機能 / 24時間血圧 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
倫理審査委員会での承認後、九州大学病院睡眠時無呼吸センター、済生会二日市病院循環器内科でPSG施行し、AHI＝20/hr以上、40/hr以下の睡眠時無呼吸症候群（OSAS）患者でOSAS症状（夜間の息苦しさ、睡眠の分断化、熟眠感の欠如、日中傾眠）のうち2つ以上該当し、体位依存性を認める患者（体位依存性は仰臥位AHI>2×（仰臥位以外のAHI）で定義）を九州大学病院睡眠時無呼吸センター外来で、研究計画の説明を行った後同意を取得し、歯科的チェックを行った後に、口腔内装置（MAD）可能と判断された症例を試験に組み入れることを開始した。
試験計画に従いCPAPでの治療を行った後MADに変更し治療を継続する群（CPAP-MAD群)とMADでの治療を行った後CPAPに変更し治療を継続する群（MAD-CPAP群）に無作為に振り分けたのち、MADの型取・調整を九州大学病院睡眠時無呼吸センター所属歯科医師が行った。45例の患者（MAD-CPAP群23例、CPAP－MAD群22例）を組み入れ、4±1週間の準備期間で治療忍容性がある症例に対し各々の治療を1ヶ月行ったが、脱落例5例をみた。試験開始前と各試験終了時には血圧や前腕拡張能の検討、採血検査等を行った。また、MAD治療時はコンプライアンスモニターで装着状況も併せて記録を行うことができた。平成29年度末までに試験継続している症例を除く、全試験終了した症例は38例であった。
以上、本研究は予定の検討を想定以上のスピードで行っており、これによってCPAP治療とMAD治療を中等度から高度のOSAS に客観的な使用時間を見ながら、循環器疾患リスクのマーカーである血管内皮の反応性の変化、夜間血圧の変化のデータを取得しており、今後症例が蓄積することで、MADによる治療の客観的評価を行うことができるものと考えられる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
症例登録がスムーズに進んだため。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度末まで順調に症例登録し、ほぼ目標症例数に近い数まで組み入れることができたため、平成30年度は、まず初めに、一旦これまでのデータをまとめて、結果を検証する。その結果により、さらなる症例蓄積が必要と判断されれば、継続して必要な症例数を増やす予定としている。今後は解析に重点を置くこととなるが、特に留意する点としては、自覚症状の変化と心血管系指標の変化の関連と各機器の使用時間を考慮した解析を行う点である。これによって、これまでは、比較的軽症例に使用されていたMADは、使用時間が比較的に延長することで、やや重症OSAS例においても自覚的にも改善し、また、循環系指標にも好影響を与えることができるか否かを検討するユニークな研究となる。
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| Causes of Carryover |
当初口腔内装置の購入を予定していたが、研究用として無償提供を受けたため、経費の繰り越しが生じた。次年度は解析と、積極的な学会等での発表を予定しており、解析に関連する経費と、学会発表に要する経費への使用を考えている。
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