2017 Fiscal Year Research-status Report
risk factors of the subsequent chronic kidney disease in very low birth weight infants
| Project/Area Number |
17K10160
|
|---|
| Research Institution | The Japanese Red Cross Toyota College of Nursing |
|---|
Principal Investigator |
上村 治 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 教授 (10511644)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
本田 雅敬 東京都立小児総合医療センター(臨床研究部), なし, 院長 (00129652)
石倉 健司 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 器官病態系内科部, 医長 (30276307)
金子 徹治 帝京大学, 公私立大学の部局等, 特別専門員 (30639084)
平野 大志 東京慈恵会医科大学, 医学部, 助教 (90424663)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| Keywords | 慢性腎臓病 / 極低出生体重児 / リスクファクター / 疫学調査 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2017年度は，研究計画を固定し，一次調査により全国の極低出生体重児を管理している施設とその規模を知り，二次調査の協力の有無を知ることが最大の目標であった．以下に項目別に列挙する．
1.研究計画書の固定について：作成した研究計画書に従い，2017年9月17日に第一回班会議を名古屋で行った．研究分担者，研究協力者の意見を参考にしたうえで研究計画書を固定した．また一次調査，二次調査の質問紙についても固定した．
2.倫理審査委員会の承認：上記の研究計画書について日本赤十字豊田看護大学研究倫理審査委員会に申請書を提出，審査の結果微修正後に2017年10月23日に承認の通知を受け取った．
3.一次調査送付：12月に順次一次調査を全国の総合および地域周産期母子医療センター399施設に送付した． 1月末未着の施設には電話で督促を行った．回答があった施設は218施設（54.6％，総合68施設，地域150施設）であり，二次調査協力については承諾106施設，不承諾105施設，不明7施設であった．不承諾を除く113施設に二次調査を送付する予定である．
4.一次調査の結果：上記したが，回答いただいた218施設のうち，総合周産期母子医療センターは68施設，地域周産期母子医療センターは150施設であった．出生体重1500g未満の年間経験数については10例未満：81施設，10例以上20例未満：42施設，20例以上30例未満：31施設，30例以上：58施設，不明6施設であった．
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
一次調査は完結した．2017年度末から2018年度初頭にかけて二次調査を発送する予定であったが，研究代表者の所属変更などの事務的な手続きもあり，2017年度には発送できず夏までには二次調査を発送し集計を開始する予定である．二次調査発送施設は113施設になる予定であり，極低出生体重児における慢性腎臓病発症リスクファクターを知るための十分な症例数を集めることができるのではないかと考えている．
|
| Strategy for Future Research Activity |
二次調査発送施設は113施設に二次調査を発送する．一次調査同様，二次調査についても未着の施設には電話で督促を行い，回収率の増加に努める予定である．二次調査では基本情報以外に，母体の基礎疾患や妊娠中の情報16項目，分娩情報6項目，新生児情報42項目，そして3歳以上になっている児の現在までの状況30項目について検討し，子宮内発育不全や出生体重が，その後の腎機能障害の独立した危険因子であるかどうかを含めて，真のリスクファクターを明らかにするために統計学的手法（重回帰分析や共分散構造分析など）を駆使する．その意図で，研究分担者には生物統計の専門家が加わっている．
|
| Causes of Carryover |
二次調査を初年度（平成29年度）に行う可能性があり交付予定額を設定したが，二次調査を平成30年度に行うこととなったために当該助成金が生じた．この助成金と平成30年度に請求した助成金と合わせて二次調査を行い，そのデータの解析を進めたい．
|
