2019 Fiscal Year Research-status Report
リアルタイム水晶体被ばく計測システム構築のための基礎的検討
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17K10426
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
作原 祐介 北海道大学, 医学研究院, 客員研究員 (40374459)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石川 正純 北海道大学, 保健科学研究院, 教授 (80314772)
曽山 武士 北海道大学, 大学病院, 助教 (00794059)
阿保 大介 北海道大学, 大学病院, 講師 (30399844)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 被ばく防護 / 水晶体 / リアルタイム計測 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
X線透視下手技における、術者の水晶体被ばくをリアルタイムに測定するための、適切な線量計の位置について検証を行った。
線量計測は、原則としてリアルタイム線量計（MIDSOF）での計測と、熱ルミネッセンス線量計での計測を同時に行い、それぞれの計測値を比較して行った。用いたリアルタイム線量計の計測結果は、熱ルミネッセンス線量計での計測結果と比較して大きな乖離はなく、様々な状況において正確に測定できることを確認した。
術中に水晶体の近くの顔面に線量計を装着することは不可能であるため、水晶体以外の場所で、術者の妨げにならずに水晶体の被ばく線量を推定・計測できる場所の検討を行ってきた。水晶体に近い場所で、容易に装着可能なものが適していると考え、X線防護用ゴーグルのフレームやガラスの縁を候補とし、様々な術者位置や手技を想定して、ファントムによる計測実験を行なった。しかし、線源と術者の位置関係、透視装置の違い（アンダーチューブ、オーバーチューブ）、遮蔽物（天釣り遮蔽板、防護スカートなど）の有無によって計測結果が大きく異なることが判明した。また、ゴーグルのガラスの裏面で測定した場合も、水晶体の位置での計測結果とは大きく乖離したため、利用できないことが判明した。
線量計本体のポータビリティについては、現在の機器でもベルト等で手技の妨げにならない部位に装着し、データをbluetooth経由でパーソナルコンピュータに転送可能であることがわかった。課題として、本体自体がX線に感光するため、本体の遮蔽を行う必要があることが判明した。本体の遮蔽は、術者が着用する防護エプロンの中に装着するか、本体を囲う遮蔽物を作成するか、のいずれかが考えられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
X線防護用ゴーグルに線量計を装着しても、水晶体の線量を正確に推定することが極めて困難であることが、様々な実証実験を行った結果で判明した。
ゴーグルのガラスの裏面に線量計を装着して計測しても、ガラスに対して正面方向から入射したX線の防護効果は測定できるが、実際の手技中には、ガラスで防護されていない、様々な角度から水晶体にX線が到達するため、ガラスの裏面での測定も極めて不正確であることが判明した。
本体の遮蔽については、エプロン内に装着した場合、術者の体と接触して苦痛を伴う可能性があるため、薄く軽量な遮蔽物（モリブデン等）で本体を囲う容器を作成することで解決する必要があることが判明した。
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| Strategy for Future Research Activity |
線量計の計測結果の活用法として、厳密に正確なリアルタイムでの水晶体被ばく線量計測が出来ないとしても、手技中や、手技毎、1日毎でおおよその被ばく線量の測定は可能である。
現在のフィルムバッヂでは、1ヶ月間の積算被ばく線量の結果が1～2ヶ月後に出るので、術者の被ばくへの意識を高めにくいが、リアルタイム線量計を使用することで、術者の過剰被ばくへの意識を高める効果は期待できると考え、その観点からの活用法を考えている。
術者への本体の装着については、本体の遮蔽を行う容器を開発することと、より小型・軽量化を進めることが必要である。
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| Causes of Carryover |
令和2年2月以降に予定していた実験のための費用、及び参加予定の学術学会が新型コロナウイルス肺炎の感染拡大によって延期、中止となり、研究遂行上のデータ取得、情報収集が不可能になったため、次年度使用額が生じた。
追加の実証実験、情報収集のための費用として使用する。
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