2020 Fiscal Year Research-status Report
| Project/Area Number |
17K10638
|
|---|
| Research Institution | Kurume University |
|---|
Principal Investigator |
藤田 文彦 久留米大学, 医学部, 准教授 (40380943)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
江口 晋 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(医学系), 教授 (80404218)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 肛門機能 / 肛門内圧 / 肛門括約筋 / 肛門機能再生 / 電気刺激 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
①ドナーラットより採取した脂肪幹細胞を肛門機能不全ラットの肛門周囲へ投与し、一定期間肛門内圧を測定する。最後に犠牲死させ、肛門周囲の組織からドナー由来の細胞を検証する。②肛門機能不全ラットの肛門周囲に脂肪幹細胞を注入し肛門内圧の改善を観察する。③臨床にて肛門温存手術を受けた患者のうち、排便機能のある症例に対して十分なインフォームド・コンセントを行った上で、肛門周囲に自己脂肪由来幹細胞の移植を行う。自己の脂肪組織を吸引法にて採取し、閉鎖回路を用いて脂肪由来幹細胞のみを採取・濃縮させ、それを肛門周囲組織へ移植する。
平成２９年度は上記①に取り組み、長期間にわたり安定した肛門機能不全ラットモデルを作成することができた。さらに脂肪幹細胞を注入したところ、肛門内圧が上昇し肛門機能の改善が認められた。しかし、HE染色やαSMA染色などにより再生した筋組織の解明には至らなかった。結局のところbulking効果を示すような組織が存在したことが一因である可能性が挙げられた。
平成３０年度は肛門機能改善を目指し、ラットにおいて脂肪幹細胞をシート状にして塗布した試みを行った。この実験でも肛門内圧の上昇を示すことができたが、筋組織再生の証明には至っていない。注入した脂肪幹細胞から放出された物質の影響によりレシピエントに残存している筋組織が肥大していることが考えられた。
令和１年度は、肛門機能改善方法の方針を一転させた。これまでの実験にて脂肪幹細胞からの金彩性が証明できていなかったため、この方法ではヒトへの応用が難しいと判断した。肛門周囲の筋肉を刺激し、肛門括約筋機能を上昇させる方法である。まず、ラットモデルを用いて電気刺激による肛門内圧を上昇させる試みを行い、肛門機能の改善を認めた。
令和２年度からは、この方法によるヒトへの応用を試みている。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初、脂肪幹細胞を用いて肛門括約筋を再生させ、肛門機能の改善を試みる研究を行っていたが、動物による研究の結果、ヒトへの応用は難しいと判断した。その理由は、ラットを用いた研究にて肛門機能の改善はみられたものの、脂肪幹細胞がどのような組織学的変化をもたらして機能を向上させたのかが明らかとならなかったためである。そこで、肛門機能を改善させる方法を一転させたため、研究計画が大幅に変更された。機能を改善させる方法としては、これまでの細胞移植による方法ではなく、刺激による自家筋組織の強化（肥大）である。まずは、ラットを用いた電気刺激実験にて肛門括約筋の機能改善が認められ、筋組織が肥大したことが一因と考えており、それをヒトへと応用しようとしてきた。ヒトへの応用については、昨年度から行っていたが、コロナウイルス感染拡大のため予定通り研究が進んでいない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
我々が確率した肛門機能不全ラットモデルを用いた研究では、電気刺激にて肛門機能は改善し、この研究成果を国内の全国学会で発表し、論文作成したうえで現在、投稿中である。
この論文が掲載されたタイミングでヒトへの応用を検討している。方法としては、院内リハビリテーション部門と協力して、肛門部を刺激する装置、方法を検討しているところである。
|
| Causes of Carryover |
昨年度はコロナウイルス感染症拡大のため、患者対応等が難しい状況となり、機器の購入なども行われなかったことから、資金を繰り越した状態となっている。
今年度は、ヒトへの応用を行うため、括約筋電気刺激に関する危機およびそれに伴い生じる雑費に予算を使用予定である。
|
