2018 Fiscal Year Research-status Report
Project/Area Number |
17K10847
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Research Institution | Dokkyo Medical University |
Principal Investigator |
鈴木 謙介 獨協医科大学, 医学部, 教授 (20400674)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
兵頭 明夫 獨協医科大学, 医学部, センター長 (40167606)
田中 喜展 獨協医科大学, 医学部, 講師 (90316571)
永石 雅也 獨協医科大学, 医学部, 准教授 (40364632)
中江 竜太 獨協医科大学, 医学部, 助教 (20786975) [Withdrawn]
鈴木 亮太郎 獨協医科大学, 医学部, 助教 (10552309)
河村 洋介 獨協医科大学, 医学部, 助教 (00740333)
平田 浩二 獨協医科大学, 医学部, 助教 (80785931) [Withdrawn]
丸島 愛樹 筑波大学, 医学医療系, 講師 (40722525)
滝川 知司 獨協医科大学, 医学部, 准教授 (60450227)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 再生医療 / 脳梗塞 |
Outline of Annual Research Achievements |
脳梗塞等の疾患は高齢者に多く、高齢や生活習慣因子の低下に伴い細胞の機能が低下している可能性がある。自家体制幹細胞の老化に伴う細胞の遊走能や生着能、及びサイトカインなどの栄養因子の分泌能の低下の課題を克服するために、我々はMicrovesicleを再生医療に利用することを発案し、研究を進めた。Microvesicleは粒形100-1,000nmの細胞外小胞の一つである。内部にはmRNA, miRNA, 蛋白などを内包しており、細胞間連絡に関与していると言われている。本研究では、乳幼児のAlde-low endotherial progenitor cellから採取したmicrovesivle (EMV)を用いて、EMVが成人のAT-MSCの機能を向上させる効果を検証した。研究のために、以下の細胞を準備、作製した。 ・Baby AT-MSC(乳幼児から採取したAT-MSC)・Adult AT-MSC(成人から採取したAT-MSC)・EMV Baby AT-MSC (EMV+乳幼児から採取したAT-MSC)・EMV Adult AT-MSC(EMV+乳幼児から採取したAT-MSC)・PBS これらの4つの細胞、及びコントロールPBSをマウス一過性脳虚血モデルに投与した。投与方法は、マウス中大脳動脈を塞栓糸にて1時間閉塞後に、頚動脈から動脈投与した。投与細胞数は5x105個である。投与24時間後に神経症状を評価し、組織学的検討を行った。 結果:EMV Adult AT-MSCはAdult AT-MSCに比べて、脳梗塞を抑制し、神経症状を改善させた。EMV-adult AT-MSCはBaby AT-MSCと同等の脳梗塞抑制効果、神経症状改善効果を示し、EMVは細胞の機能を乳幼児のレベルに改善させる可能性を示した。その効果は、細胞が分泌するサイトカインによるものと考えられ、解析を進めている
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
現在のところ経過どおりであるが、論文作成までの期間に課題が残っている。
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Strategy for Future Research Activity |
EMV Adult AT-MSCはAdult AT-MSCに比べて、脳梗塞を抑制し、神経症状を改善させた。EMV-adult AT-MSCはBaby AT-MSCと同等の脳梗塞抑制効果、神経症状改善効果を示し、EMVは細胞の機能を乳幼児のレベルに改善させる可能性を示した。その効果は、細胞が分泌するサイトカインによるものと考えられ、解析を進めている。脳梗塞領域周辺部では、Microgliaの動員を認め、細胞障害型Microglia(M1)と細胞保護型Microglia (M2)との評価では、EMV-Adult AT-MSCではM2 microgliaを遊走させて、脳梗塞病変部周囲に動員し、脳梗塞を抑制し、神経症状を改善さることが示唆されその確認を計画している。
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Causes of Carryover |
2018年度は論文作成費、学会発表を使用しなかったため、次年度は積極的に行う予定です。
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