2017 Fiscal Year Research-status Report
多様なmodalityによる振戦の病態解明とFUSやDBSによる病態修飾
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17K10891
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
中坪 大輔 名古屋大学, 医学部附属病院, 病院講師 (70378165)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
前澤 聡 名古屋大学, 脳とこころの研究センター, 特任准教授 (90566960)
寳珠山 稔 名古屋大学, 脳とこころの研究センター, 教授 (30270482)
渡辺 宏久 名古屋大学, 脳とこころの研究センター, 特任教授 (10378177)
Bagarinao E. 名古屋大学, 脳とこころの研究センター, 特任准教授 (00443218)
坪井 崇 名古屋大学, 医学部附属病院, 医員 (50772266)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | FUS / 振戦 / 集束超音波治療 / パーキンソン病 / 本態性振戦 / fMRI / MEG / ネットワーク |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本態性振戦は小脳－視床－大脳皮質の回路が重要な役割を担うと考えられる。またパーキンソン病の振戦では、小脳系に加え、大脳基底核－視床－大脳皮質回路が重要視されている。この様に振戦症状の理解にはネットワークとしての理解が必要であり、また非運動症状の成立や、個体間の症状の多様性を解明する為にもこのアプローチが必要である。この様な各病態の背景にあるネットワーク異常を安静時fMRIやMEGによる解析で明らかにし、従来の視床凝固術（RFL）や脳深部刺激術（DBS）に加え、近年日本でも臨床導入されたMRガイド下集束超音波治療（MRgFUS）により、ネットワークがどのように修飾され、症状の改善に結びつくのか解明することが本研究の主題である。本研究の達成により、ネットワーク的な病態の解明と治療法の選択に有用なバイオマーカーの確立を目指す。
平成29年度は、新指針に沿った研究計画書を生命倫理委員会に提出し、モニタリングも含めた研究体制を構築した。薬剤抵抗性の難治性振戦の24例（本態性振戦20例、パーキンソン病4例）を治療対象として検討し、治療としては、MRgFUS13例、RFL2例、DBS3例が平成29年度に実施された。実際に研究の準備が整い、十分なインフォームドコンセントの上、研究の同意の得られた7例（本態性振戦6例、パーキンソン病1例）が研究の対象となった。全例に対し治療前の安静時fMRI及びMEGを実施した。また、高次機能評価（ACE-Rなど）及び振戦評価（CRST scoreなど）を行った。治療効果については、治療後1ヶ月後、３ヶ月後、半年後でCRSTを実施した。fMRIやMEGなど、治療後の再検査は半年前後で実施するため、まだ2例に留まっている。現在解析の準備を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
臨床研究の新指針に沿って、研究計画を修正し、倫理委員会に提出した。その後症例のリクルートを開始したため、実際に研究がやや遅れが生じてしまった。また、介入となる治療に関しても、慎重に厳密に適応判断したため、当初の見込みより症例が少なくなってしまい、結果的に研究対象となった症例も少なくなってしまった。
また、機器の購入が遅れていたため、解析が遅れているが、解析方法の見直しとともに、機器の選定も見直しを行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在研究も軌道に乗り、症例の確保、研究員の確保も行って、治療も症例数を積み重ねてきたため、研究計画に基づき、次年度からの研究の遂行は十分と考えている。データ収集を継続して行い、脳とこころの研究センターでの健常者コホートとの比較やパーキンソン病患者との比較により、病態解析を進めていく。
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| Causes of Carryover |
研究計画の修正により、平成29年度の実施症例がやや少なくなり、解析への着手が遅延しているため、解析機器の購入が遅れ、検査実施の費用にも未使用額が生じている。現在は研究が軌道に乗り、対象の症例の確保や研究員の確保も進んでいるため、解析用機器の選定も再検討し、次年度に購入予定である。また、検査実施の費用にも使用予定である。
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Research Products
(4 results)
