2017 Fiscal Year Research-status Report

Educational system for infertility with smartphone semen analysis and e-learning

Research Project

Project/Area Number	17K11206
Research Institution	Dokkyo Medical University
Principal Investigator	小堀善友獨協医科大学, 医学部, 講師 (50566560)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	岡田弘獨協医科大学, 医学部, 教授 (00177057) 堀江郁美獨協大学, 経済学部, 准教授 (50398731) 宮田あかね獨協医科大学, 医学部, 講師 (60647840)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2020-03-31
Keywords	男性不妊症 / 不妊治療 / 妊娠 / eラーニング
Outline of Annual Research Achievements	(1)不妊症・生殖補助医療学習のためのeラーニングコンテンツの作成:不妊症・生殖補助医療教育のための教材となるコンテンツと学習成果を評価するためのクイズを作成した（こうのとりラーニング：https://www.el-re.dokkyomed.ac.jp）。コンテンツとクイズはインターネット上のVPSサーバーに保存し、適宜更新した。21問のクイズを作成し、誤った回答をした場合にコンテンツにて学習するようなシステムを作成した。コンテンツには、動画を多く使用し、一般の利用者に理解してもらいやすいように務めた。代表研究者と共同研究者の所属が異なるため、打ち合わせや実験の場所に関わらずサーバーの管理設定ができるようレンタルサーバーを使用した。 (2)コンテンツ内容の更新と充実:コンテンツの内容は、最新の論文などの情報をアップすることにより、柔軟にメインテナンスを行い、直接学習者へ配信を行っている。プログラムエンジニアに委託し、スマートフォン・タブレット端末等のモバイル端末で学習できるよう、コンテンツの最適化を行った。現時点で、6,000人を超える利用者がいる。 (3)eラーニング学習成果の評価:学習者の進捗状況はサーバー上で管理し、集計を行なった。コンテンツとなる教材はサーバー上に保存されており、改変は迅速、容易に可能である。そのため導入以後のコストを抑えることができた。性別、世代ごとにおける、学習成果を統計学的に評価する。各群における学習成果の結果の差を評価し、考察を行った。結果は日本生殖医学会、日本泌尿器科学会で発表された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason eラーニング（こうのとりラーニング）の作成が終了し、一般公開されて、利用者のデータを収集している。現時点で6,000人を超える利用者がおり、そのデータを集計した結果を日本生殖医学会、日本泌尿器科学会で発表した。
Strategy for Future Research Activity	(1)妊娠を希望されるカップルに対するeラーニング参加者登録、バックグラウンドの評価:登録されたカップルのバックグラウンド(夫婦の年齢、既往歴、結婚してからの期間、不妊治療の有無、学歴、収入など)を調査する。スマートフォン精液検査前の不妊治療に対する意識調査を男女別々にアンケート形式で行う。 (2)精液検査結果評価とeラーニング:スマートフォン精液検査を最低2回行い、結果を評価する。2回の評価のうち、精子濃度と運動率の双方のデータが1回でも基準値以上を達成できればコントロール群、精子濃度と運動率の双方のデータが基準値以上を2回とも達成できなかった場合は不妊症候補群とする。それぞれの群においてeラーニングを実施し、その効果を評価する。 (3)男性の不妊症に対する意識と行動の変化の検討:スマートフォン精液検査とeラーニング実施後に、男性不妊症に対する意識変化についてアンケート調査を行う。また、それぞれの群において、不妊治療の有無、不妊治療を受けるまでの期間、実際の精液検査の結果、パートナーの妊娠・出産率、それにかかるコストなどを調査することにより、スマートフォン精液検査が不妊治療に与える影響について解明する。
Causes of Carryover	eラーニングの作成に、他の研究費を用いることができたので、昨年度の科研費の使用額を抑えることができた。また、昨年は海外出張にいかなかったため、旅費もかからなかった。