2020 Fiscal Year Research-status Report
Project/Area Number |
17K11318
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Research Institution | Niigata University |
Principal Investigator |
森田 由香 新潟大学, 医歯学総合研究科耳鼻咽喉科・頭頸部外科学分野, 医学部准教授 (60547602)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 加齢性難聴 / 認知機能 / 補聴器 / 疫学研究 / 遺伝子 |
Outline of Annual Research Achievements |
我々は、加齢性疾患を対象とした佐渡市の疫学研究(PROST 研究)において、加齢性難聴と脳血管障害、糖尿病、腎障害など他の加齢性疾患との間にその発症や程度に有意な相関のあることを発表してきた。本研究では加齢性難聴と認知症の関係に注目し、PROST に登録されたビッグデータを用いて難聴の程度と認知機能、難聴への介入(補聴器)の認知機能への影響、加齢性難聴に関する遺伝子変異に関して検討した。現在まで、3500例の登録があったが、高齢者における難聴についての解析を行うため、対象を60歳以上の322例に限定して解析した。認知機能の指標であるMinimental state examination(MMSE)の結果について、23点以下が認知機能低下とし、0.25~8kHzの周波数平均聴力が30dB以上を難聴ありと定義した。難聴発症と、認知機能低下、糖尿病、高血圧、飲酒、喫煙のリスクファクターを多変量解析したところ、難聴と認知機能低下は、オッズ比2.847(95%CI 1.605-5.050、p<0.001)と強い相関をみとめた。一方で、アルツハイマ-病の原因遺伝子のひとつとされるApoE4遺伝子多形との関連について検討したが、難聴とApoE4多形の関連はなかった。2者の関係性の方向として、ApoEは認知機能低下と関連することから、ApoEを介さず、難聴と関連していると考えられ、加齢性難聴発症が認知機能低下に影響すると報告した(Otol Neurotol2019)。 この結果をもとに、難聴に対する介入で認知機能がどのように変化するか、前向き検討を開始した。登録症例は50例を超えて、横断的解析では、認知機能低下と難聴は強く関連しているという佐渡PROSTと同様の結果が得られた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
①佐渡PROST(離島でのヒトにおける疫学調査) 高齢者における難聴についての解析を行うため、対象を60歳以上の322例に限定して解析した。認知機能の指標であるMinimental state examination(MMSE)の結果について、23点以下が認知機能低下とし、0.25~8kHzの周波数平均聴力が30dB以上を難聴ありと定義た。難聴発症と、認知機能低下、糖尿病、高血圧、飲酒、喫煙のリスクファクターを多変量解析したところ、難聴と認知機能低下は、オッズ比2.847(95%CI1.605-5.050、p<0.001)と強い相関をみとめた。一方で、アルツハイマ-病の原因遺伝子のひとつとされるApoE4遺伝子多形との関連について検討したが、難聴とApoE4多形の関連はなかった。以上は論文投稿し掲載された。 ② 加齢性難聴患者における補聴器装用による認知機能低下予防効果の検討 新潟大学医歯学総合病院耳鼻咽喉・頭頸部外科および関連施設を受診する加齢性難聴者と対象として前向き研究を実施予定であったが、患者収集がすすまず、対象を補聴器外来を受診する65 歳以上の難聴患者として前向き研究を開始した。現在52名の登録があるが、もう少し症例数を増やす予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
行政への働きかけの結果、認知機能低下防止のための中等度難聴に対する補聴器助成事業を開始した自治体が県内6自治体に増加したため、各自治体にある耳鼻咽喉科クリニックを中心に患者リクルートをすすめる。 認知機能発症予防に難聴への介入が有効であろうと考えられるデータが得られたので、これを実証すべく、補聴器導入による認知機能低下の変化を地域住民での検討を計画し、また、難聴の原因を加齢性難聴に限定せずに、対象をひろげてリクルートを開始している。
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Causes of Carryover |
コロナ感染症の影響で、学会、研究活動が抑制され、特別措置として次年度への繰り越しを許可されたため、繰り越しました。残りの費用は、最終年度として、学会発表、論文執筆に充てる予定です。
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