2020 Fiscal Year Research-status Report
Clinical application of the compact peripheral nerve stimulator to electrical auditory stimulation as a substitute for promontory stimulation test
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17K11334
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| Research Institution | University of Miyazaki |
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Principal Investigator |
東野 哲也 宮崎大学, 医学部, 教授 (80145424)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
我那覇 章 宮崎大学, 医学部, 准教授 (00347155)
中島 崇博 宮崎大学, 医学部, 助教 (90315375) [Withdrawn]
中村 雄 宮崎大学, 医学部, 助教 (50750931)
倉澤 美智子 宮崎大学, 医学部, その他 (90749962) [Withdrawn]
松田 悠佑 宮崎大学, 医学部, 言語聴覚士 (00774340) [Withdrawn]
安永 太郎 宮崎大学, 医学部, 言語聴覚士 (10795511) [Withdrawn]
湯地 俊子 宮崎大学, 医学部, 臨床検査技師 (90837345)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | プロモントリーテスト / 鼓室外電極 / 人工内耳 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
これまで、人工内耳候補者への後迷路機能評価には電気刺激聴覚検査（プロモントリーテスト）が行われてきた。しかし、プロモントリーテストに用いるコクレア社製promontory stimulatorの製造販売・修理が中止された結果、現在ではプロモントリーテストが実施できない施設が多数存在する。本研究では、本邦で末梢神経誘発電位検査として臨床使用されている携帯型末梢神経刺激装置（以下、PNS-7000）を電気刺激聴覚検査に応用し、後迷路機能評価の臨床検査ツールとして実用化を目指す。
本研究は、①PNS-7000の電気刺激聴覚検査を行うための至適設定の確立、②至適設定を施したPNS-7000を用いた電気刺激聴覚検査の妥当性評価、③低侵襲電極の開発、より構成される。前年度までに前記の①、②を実施し、最適化したPNS-7000による電気刺激聴覚検査が可能であることを明らかにした。
本年度は、低侵襲電極として外耳道入口部への耳栓型電極（以下、耳栓型電極）を作成・使用し、9例15耳に対して本研究においてこれまでに最適化したPNS-7000を用い、電気刺激聴覚検査を実施した。同時に、従来から用いられている外耳道深部～鼓膜上の銀ボール電極による電気刺激聴覚検査を行い、耳栓型低侵襲電極の検査結果と比較し耳栓型電極による電気刺激聴覚検査の妥当性を評価した。
その結果、外耳道深部銀ボール電極では15耳中14耳において音感覚が得られ、刺激閾値の平均は0.2mAであった。一方、耳栓型低侵襲電極では15耳中8耳において音感覚がえられ、刺激閾値の平均は0.39mAであった。
以上より、本年度に作成した耳栓型電極は従来の電極と比較し音感覚が得られる頻度が低く、刺激閾値が高い傾向であり、今後は電極の形状や設置法の最適化を加える予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス流行に伴う診療体制縮小により、症例リクルートに困難が生じたことや、新規低侵襲電極の改良において電極作成を依頼している日本光電と、実際の試作電極を手に取りながらの素材感や使用感、電極設置の確認作業が困難となったため、研究の進捗に遅れが生じた。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度の結果を踏まえ、耳栓型電極をより効率的に音感覚を得るために改良する。具体的には、クリップ型など耳栓型にとらわれず新規刺激電極を試作中である。本研究は推進においては、新規開発電極の改良において、日本光電担当部署との連携を蜜に行う。また、症例のリクルートにおいても両側高度～重度難聴のみでなく、片側聾例や、高音急墜型感音難聴例なども加えることにより、さらなる症例の集積を行う。
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| Causes of Carryover |
研究期間を延長したため、次年度使用額が生じた。次年度は本研究を多施設共同研究とし、共同研究機関でも改良型PNS7000を導入するために次年度繰越金を使用する予定である。
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