2018 Fiscal Year Research-status Report
新規二相性リン酸カルシウムセメントの歯内療法への応用に関する基礎的研究
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17K11718
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
林 誠 日本大学, 歯学部, 准教授 (00301557)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 歯内療法用セメント / リン酸カルシウムセメント / 二相性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
Mineral Trioxide Aggregate（MTA）は歯内療法領域における代表的なセメントであり，重要な特徴として生体親和性と辺縁封鎖性および硬組織形成促進作用を有することが挙げられる。しかしながら，硬化時間や操作性を改善する必要性なども指摘されており，価格自体も他のセメントと比較して高価な材料となっている。現在では後継材料の開発も様々な工夫のもと行われているが，臨床的および基礎的な解析は未だ十分ではない。
本研究の目的は，近年開発された単峰性粒度分布を示しながら均一な二相性の特徴を持つ新規Calcium Phosphate Cement（CPC）に着目し，MTAの問題点を改善するために本材料の歯内療法への有用性を検討し，新しい歯内療法用セメントとして実用化の一助にすることである。
平成30年度では，平成29年度から継続して行ってきた辺縁封鎖性試験をヒト新鮮抜去歯（日本大学歯学部付属歯科病院倫理委員会許可番号：EP17D103）にてsplit chamber 法を用いて行った。その結果，新規CPCは対照材料であるMTAと同等な辺縁封鎖性を示し，新たな歯内療法用セメントとしての有用性が示された。さらに骨芽細胞由来の細胞株であるMC3T3-E1細胞と新規CPCを共培養したところ，細胞の増殖状態やアルカリフォスファターゼ活性に与える影響もMTAと同等であり，高い生体親和性が推察された。また，同培養条件にて細胞の分化マーカーであるRunx2，アルカリフォスファターゼの遺伝子発現をreal-time PCR法にて解析し，コントロールであるセメント非存在下と比較すると上昇していることを確認することができた。
以上の研究結果は歯内療法用セメントの要件として非常に重要と考えられ，新規CPCの基礎的データーに成りうるものである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的は，歯内療法領域で広く使用されているMTAの問題点を改善するため，単峰性粒度分布を示しながら均一な二相性の特徴を持つ新規Calcium Phosphate Cement（CPC）の歯内療法領域への応用である。そのため，これまでに歯内療法用セメントに重要な要件である辺縁封鎖性および生体親和性についてin vitroの実験系で確認できていることから，現在のところおおむね順調に進展していると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策としては，平成29年度および30年度内に行っていた研究の一部を継続する予定である。とくに辺縁封鎖性試験に使用するヒト新鮮抜去歯は，本研究に協力していただけることを了承した患者より供与を受けている。そのため，一度に多くを入手できない貴重な試料であるため，継続的に患者に協力を仰ぐ予定である。また，新規CPCが細胞に与える影響についても細胞分化マーカーの種類を増やして解析し，詳細なデーターを取得する。
さらに本年度では実験動物としてラットを使用して臼歯部に歯内療法処置を施行し，病理組織学的解析を行う予定である。
これらの結果から新規CPCの歯内療法用セメントへの応用について，in vitroとin vivoの両側面から基礎的データーを得ることができると思われる。
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| Causes of Carryover |
当該助成金が生じた状況としては，平成29年度から30年度にかけて辺縁封鎖性実験に使用するヒト新鮮抜去歯の患者から供与をしていただいてきたが，十分な数の抜去歯の供与が得られなかったことや，予定より試薬等の消耗品が安価に購入できたことが考えられた。
平成31年度では，繰越額を使用することによって平成29年度および平成30年度の研究を一部遂行する予定である。また，平成31年度では予定されている研究計画以外に関連学会での発表や国際学術雑誌などへの投稿にも研究費を使用することも考えている。
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