2017 Fiscal Year Research-status Report
新たな腰痛予防対策指針をふまえた看護基礎教育における移動技術教育プログラムの開発
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17K12084
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| Research Institution | Kanagawa University of Human Services |
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Principal Investigator |
水戸 優子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (70260776)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 由実 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 助教 (20719421)
西田 直子 京都学園大学, 健康医療学部, 教授 (80153881)
若村 智子 京都大学, 医学研究科, 教授 (40240452)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 移動技術 / 腰痛予防 / 看護基礎教育 / 移動動作 / 指針 / 移動用具 / 移動技術教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、新たな腰痛予防対策指針を踏まえた看護基礎教育における移動技術プログラムを開発して、普及活動を行うことを目的としている。
1年目である平成29年度は、1)先行して行った病院の看護職者の移動技術と腰痛についての実態調査結果の論文作成、2)看護基礎教育機関における移動技術に関する教育内容の実態調査の実施、3)移動技術に関する教科書分析からの現状把握、4)国内外の移動技術に関する研究論文の文献検討、5)新たな移動機器として注目されるスタンディングマシンの使用マニュアルの作成を行った。
1)では、病院の看護職者は、ほぼ移動用具を用いることなくボディメカニクスの活用と複数人で実施方法にて移動技術を行っており、それで腰痛が発生する実態を明らかにする論文を発表した。2)では、大学、専門学校計675校の移動技術を担当する教員対象に教育の実態調査紙を発送する準備を行った。本調査は、3)の教科書分析を行いその内容を反映する必要のため時間を要し、2018年度早々に発送したところである。3)教科書分析では、看護基礎教育および介護福祉士教育での教科書のうち2014年以降に版が改訂されている計10冊を用いて分析を行った。結果、従来のボディメカニクスの活用や抱え上げの移動方法の紹介が主な内容であったが、厚生労働省の腰痛予防指針の改訂、ノーリフト原則、スライディングシート等の用具を用いた移動方法の紹介が3割の文献に紹介されていた。しかし、移動機器を用いた方法は載っていなかった。4)では、国内外261文献を概観し、うち36文献の分析を行った。結果、移動方法のエビデンスに関わる研究がなされているものの各研究での測定条件が異なっていることで研究成果間の比較や根拠とすることが難しく未だ教科書にて採用するにふさわしい根拠となる知識やモデルは見当たらないことを明らかにした。5)では、使用マニュアルを作成した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
看護基礎教育機関の教育者を対象とした実態調査の実施がやや遅れている。これは、質問紙を作成するにあたり、国内外の文献検討、教科書分析を先に行い、その内容より、質問項目を明確にしたほうが良いからと考えたためである。また、実施するのであれば、層化抽出法ではなく、看護大学、専門学校の全調査が適切と考え、その準備に時間を要したためである。2018年度早急に実施する予定である。
国内外の文献検討結果については、早期に分析が進んだため、同年内で韓国で開催される国際学会にて発表する準備を進めていたが、学会時期の国際情勢が不安定となったため急遽取りやめにした。以上のことから、やや遅れている状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2018年度は、2017年度の研究成果のもとに、1)国際学会の発表、2)移動機器を用いた移動動作の実証研究、3)移動技術教育プログラム案の検討、4)プログラム案の妥当性の検討のための有識者会議を行う予定である。2017年度の研究として、看護基礎教育機関の実態調査結果の分析が遅れているので、まずは8月までに分析を行う。その後、2)3)4)に着手する。1)国際学会での発表は、予定した国際学会では発表できなかったため、早急に別の学会を検討する。2)移動機器を用いた移動動作の実証研究については、分担者である小林由実が、若手研究費を受けて2017年度より、トイレ移動動作研究を行っており、その研究と共同でデータ収集、分析が可能であることから、本研究の推進にも期待がもてる。
全般的な研究推進方策としては、当初より研究メンバーであった平田美和が、事情により2017年度研究協力者であったが、2018年度は分担者として研究を担ってもらえるので、全般的に研究を推進できるものと考える。
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| Causes of Carryover |
2017度研究計画である看護基礎教育の移動技術実態調査(質問紙調査）の集計・分析がやや遅れ、2018年度に持ち越した。2018年度の早期に集計・分析するための、人件費、物品費として使用する予定である。
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