2017 Fiscal Year Research-status Report
患者の意向に沿った家族の効力感をはぐくむ意思決定支援介入プログラムの開発
| Project/Area Number |
17K12105
|
|---|
| Research Institution | Kawasaki University of Medical Welfare |
|---|
Principal Investigator |
伊東 美佐江 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 教授 (00335754)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村上 京子 山口大学, 大学院医学系研究科, 教授 (10294662)
小野 聡子 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (20610702)
松本 啓子 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 教授 (70249556)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | 意思決定支援 / 患者の意向 / 家族 / 効力感 / 看護倫理 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
わが国の家族のあり様や人間関係も多様で、個別的なわが国独自の支援の方向性を探求する必要がある。本研究では、判断能力のある患者の意向に沿った家族の効力感をはぐくむ意思決定支援のための介入プログラムを開発することを目的とする。
カナダで「Ottawa Patient Decision Aids」を用いて先駆的に意思決定支援を取り組んでいるOttawa Hospital Research InstituteやSchool of Nursing, University of Ottawaを訪問し、本研究課題に関する今までの研究成果を含め、医療における意思決定意思決定プロセスにおける患者と家族の参加状況や実践等について討議した。また、Ottawa HospitalにおけるCancer Assessment and Women’s Breast Health Centre、Home Dialysis Unit, Renal Transplant Program, Nephrologyも視察し、「Ottawa Patient Decision Aids」を用いた意思決定支援の実際について討議した。
さらに、The Knowledge to Action Frameworkの紹介を受け、意思決定支援における研究や実践の理論的枠組みの示唆を得た。
わが国は，欧米と異なり，DNARなどの終末期医療に関する法律やガイドラインの整備が不十分であることが指摘されているなか、法整備がされている米国の病院における現状や文献検討から，DNARの現状やその意思決定を行う家族に関わる看護実践についても発表ならびに交流集会で意見交換を行うことで、実際の参加者の経験も踏まえながら具体的な方策を考え、意思決定への家族の包含について示唆を得た。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
Ottawa Hospital Research InstituteやOttawa Hospitalの視察、前課題の知見に判断能力のある患者・家族の意思決定支援介入に特化した国内外文献レビューを追加し、「Ottawa意思決定支援概念」を基に、DCP等を決定ツールとし、カウンセリングやコーチングを含む意思決定支援介入を検討している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
データ収集を依頼する施設を複数で実施することも視野に入れて、各施設での調整を行う予定である。また、臨床看護師との意思決定支援における事例検討会ならびに意思決定支援の先駆的施設やアジア圏からの研究者等から資料収集し、介入プログラムとその評価指標を検討する予定である。
|
Research Products
(4 results)
