2019 Fiscal Year Research-status Report

日本の基礎看護教育における倫理的感受性育成プログラム開発―アジア諸国の比較研究―

Research Project

Project/Area Number	17K12127
Research Institution	Nagano College of Nursing
Principal Investigator	田中真木長野県看護大学, 看護学部, 助教 (00405127)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	秋山剛長野県看護大学, 看護学部, 准教授 (20579817) 伊藤祐紀子長野県看護大学, 看護学部, 教授 (50295911) 金子さゆり長野県看護大学, 看護学部, 教授 (50463774) 多賀谷昭長野県看護大学, 看護学部, 名誉教授 (70117951)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2021-03-31
Keywords	倫理的感受性 / 看護学生 / 看護倫理教育 / プログラム開発
Outline of Annual Research Achievements	令和元年度の研究実績の概要について報告する。当該年度は、昨年度に引き続く課題についての文献検討と研究計画書の作成ならびにデータ収集を行う計画であった。文献検討を行い、日本、ならびに東アジア地域の看護学生を対象に第1段階である質的調査を行う研究計画書を作成した。研究代表者が所属する機関の倫理委員会審査へ提出する段階で、COVID-19の世界的な影響があり、作成した計画書に沿った遂行は不可能となった。海外渡航の中止により、研究対象となる国外教育機関への直接の交渉、ならびに研究対象者の選定が不可能となり、日本国内においても同様の現状であった。よって、研究計画書の大幅修正を行い、当該年度は、第1段階の質的調査を実施せず、看護学生の倫理教育についてScoping reviewを行い、教育機関で行われている倫理教育の現状を明らかにした。看護学生の倫理教育とはどのような内容か、倫理教育についてのMeasurement instrumentsは何かを研究質問とし、7つの検索データベースを用い、論文検索における基準として、すべての研究デザイン、介入研究の場合は、必ず介入群を示したもの、日本語、もしくは英語で書かれたもの、日本語で書かれたものは会議録や特集記事を除くすべての論文を対象とする（原著に限らず短報、総説等を含む）とした。検索年の制限は行わなかった。結果、計6915件の研究が明らかとなり、フルテキストスクリーニングで、最終的に1987年から2019年までの15文献が明らかとなった。5つの介入テーマが明確となり、その使用される尺度は国別により様々であった。これらの結果から、世界で行われている倫理教育の介入方法とその評価方法が明らかとなった。現在、この結果を海外雑誌に投稿し、査読中である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 研究実績の概要でも示した通り、対面式の面接手法が行えない現状を鑑み、研究計画書を大幅に修正することが急務の課題として挙げられた。現地での調査が国内外ともに不明確な現状であり、第1段階の質的調査、第2段階の量的調査が不確定な状況である。しかしながら、現地調査からScoping reviewに当該年度計画を切り替え、第3段階のプログラム開発に必要なEvidenceを収集している。今後は文献検討や、テーマに関連する研修、並びに有識者からの意見を得て、第3段階であるプログラム開発へのさらなるアイテムを収集する。婚宴度の実績であるScoping reviewの結果を踏まえて、実際のプログラム開発における計画書の一助とするとともに、その評価方法で測定された道徳的感受性やProfessionalism等の学習課程4年間の推移を更に明確にする必要がある。
Strategy for Future Research Activity	今後の推進方策として、第1段階、第2段階に替わるScoping Reviewの投稿やEvidence確保のための文献検討、また該当研修への参加、有識者へのインタビューを実施し、第3段階への基盤づくりを行う。テーマに国際比較研究を主眼としている為、COVID-19の影響で直接のデータ収集は行わず、海外文献に重きを置いた文献検討を実施する予定である。また、プログラム開発の段階では、日本と海外の倫理研究者ならびに心理学者、国際比較研究の有識者からインタビューを行い、プログラム開発における計画書の精査を行う予定である。
Causes of Carryover	第1段階ならびに第2段階で使用予定であった国外の旅費、調査に関わる諸費用が発生しなかった。今後は、文献検討、研修費用、有識者へのインタビュー、それに関わる旅費が発生する予定である。COVID-19の影響の受け、Webでの面談に切り替わる場合、周辺機器への諸経費も発生予定である。