2019 Fiscal Year Research-status Report
看護系大学に所属する若手教員の能力形成・向上に資する教育支援の検討
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17K12144
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| Research Institution | Osaka Medical College |
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Principal Investigator |
土肥 美子 大阪医科大学, 看護学部, 准教授 (10632747)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
細田 泰子 大阪府立大学, 看護学研究科, 教授 (00259194)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 若手教員 / 能力 / 支援プログラム / ファカルティ・デベロップメント |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、若手教員(看護系大学に所属し、看護職免許を有する看護大学教員経験が3年未満で39歳以下の助教)の看護大学教員能力の開発に資する【若手教員の能力形成・向上支援プログラム(仮称)】を構築するための基礎資料を得ることである。2019年3月～6月にかけ若手教員180名程度を対象に、看護大学教員能力、経験学習、職場学習、学習ニーズに関する質問紙調査を実施した。現在、調査票を分析している。2020年2月～3月にかけ若手教員の指導に関わっている教員（教授、准教授、講師）5名～10名程度を対象にフォーカス・グループ・インタビューを実施し、若手教員の能力向上につながる教育支援内容や方法等について検討予定であったが、新型コロナウイルス感染症対策のため中止となり、現在、データ収集時期および方法について検討を行っている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では4年間の研究期間において、若手教員(看護系大学に所属し、看護職免許を有する看護大学教員経験が3年未満で39歳以下の助教)の看護大学教員能力の開発に資する【若手教員の能力形成・向上支援プログラム(仮称)】を構築するための基礎資料を得ることを目指しているが、2019年度は、下記の状況にある。【若手教員の能力形成・向上支援プログラム（仮称）】を構築するための基礎資料を得る目的で、2020年2月～3月にかけ若手教員の指導に関わっている教員（教授、准教授、講師）5名～10名程度を対象にフォーカス・グループ・インタビューを実施し、若手教員の能力向上につながる教育支援内容や方法等について検討予定であったが、新型コロナウイルス感染症対策のため中止となり、現在、データ収集時期および方法について検討を行っている。本研究は、当初の計画に従い進行しているものの新型コロナウイルス感染症対策のため、現在までの達成度としてはやや遅れている状況にある。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の目的を達成するため、次年度は以下の方策をもとに調査を進める。1）教員（教授、准教授、講師）5名～10名程度を対象に、若手教員の能力向上につながる教育支援内容や方法等について、自由記述文もしくはWebを活用したインタビューを検討する。2）1）の実施後、看護教育学の研究者5名程度によるWebによる専門家会議を開催し、本研究結果として導かれた若手教員の能力向上に資する教育支援内容について、【若手教員の能力形成・向上支援プログラム（仮称）】を構築するための基礎資料としての評価を行う。3）研究プロセスにおいて、国内外の看護教育学の専門家から随時、助言を得ることとする。4）本研究を通して得られた成果は、国内外の学会発表、専門誌への投稿、教育活動を通して広く周知するとともに、ホームページを用いて広く社会に向けて公表する。
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| Causes of Carryover |
前述のとおり、新型コロナウィルス感染拡大防止のため予定していたグループインタビュー等が中止となったため、次年度使用額が生じた。若手教員の指導に関わっている教員（教授、准教授、講師）を対象にした質的検討と専門家による【若手教員の能力形成・向上支援プログラム(仮称)】を構築するための基礎資料の評価を実施するため。下記のとおり使用を予定している。
使用計画:本研究成果を報告するための科研費用ホームページの作成費用が必要である。若手教員の指導に関わっている教員（教授、准教授、講師）を対象にした質的検討と専門家による【若手教員の能力形成・向上支援プログラム(仮称)】を構築するための基礎資料の評価を実施するため、図書、雑誌購入および文献入手の費用、通信費、文具費、会議費、研究協力謝金等の経費が必要である。さらに、若手教員の能力に関する質問紙調査を引き続き分析するために、統計解析ソフト、専門家による助言の費用、資料の整理補助費、通信費、文具費、会議費等の経費が必要である。これらの研究成果をまとめ、国内外の学会で発表するための旅費や専門誌への投稿料、英文校正料等を要する。
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Research Products
(1 results)
