2017 Fiscal Year Research-status Report
Development of a Burnout Causal Model for Female Nurses During Childcare
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17K12175
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| Research Institution | International University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
高山 裕子 国際医療福祉大学, 成田看護学部, 講師 (00637803)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 英子 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 教授 (20299879)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 女性看護師 / 子育て時期 / メンタルヘルス / バーンアウト / 因果モデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、子育て中の女性看護師のバーンアウト因果モデルを、子育て時期ごとに作成し検証することを目的としたものである。平成29年度は、研究1として、アウトカムの女性看護師のバーンアウトを、子どもの有無と子育て時期ごとに多母集団に分けて評価し、それぞれの関連要因を明らかにした。
神奈川県内の市立病院に勤務する看護師3,758名を対象に質問紙調査を実施した。回収数は2,624名（回収率69.8％）であった。女性看護師の有効回答数は2,047名（有効回答率90.0%）であり、このうち、①子どものいない者1,115名（54.5%）、②3歳未満の子どもを持つ者152名（7.4%）、③3歳～就学前の子どもを持つ者176名（8.6％）、④小学生の子どもを持つ者237名（11.6％）、⑤中学生の子どもを持つ者73名（3.6%）、⑥高校生以上の子どもを持つ者294名（14.4%）であった。対象者全体の平均年齢は37.4 ± 9.6歳、平均臨床経験年数14.7 ± 9.6年であった。子どものいない者（①）は、子どものいる者（②～⑥）よりも高いバーンアウト状態にあった。
重回帰分析の結果、「自分の事ができない状況に対するイライラの程度」「自身の健康問題の有無」「超過勤務時間の長さ」「仕事に関する問題の相談相手の有無」「仕事のやりがいの有無」が、①～⑥のほぼすべてのグループにおいてバーンアウトの関連要因として選択された。これらに加えて、②③④では「親としての不適格感」も選択された。
研究１では、子育て時期ごとにバーンアウトに関連する要因を明らかにした。今後、本結果をもとに、それぞれの子育て時期におけるバーンアウトの因果モデルを設定し検証していく。因果モデルが明確になることで、それぞれの子育て時期に合ったバーンアウトの予防対策やサポート内容の具体化が期待できる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
平成29年度は、研究１の研究目的１）子育て中の女性看護師のバーンアウトの関連要因を子育て時期別に明らかにする。２）子どものいない看護師のバーンアウトの関連要因との違いを明らかにする。を達成し、研究２の因果モデルの作成にすでに取りかかっているため。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究２は、子どもなし、および、子育て時期ごとバーンアウトの因果モデルを作成することを目的とする。研究１において選択されたバーンアウトに関連する要因を観測変数として、①子どものいない者、②3歳未満の子どもを持つ者、③3歳～就学前の子どもを持つ者、④小学生の子どもを持つ者、⑤中学生の子どもを持つ者、⑥高校生以上の子どもを持つ者ごとにバーンアウトの因果モデルを作成する。共分散構造分析にて適合度を検証しながら初期モデルの改良を行い、適合度が採択基準を満たした改良モデルを、それぞれの子育て時期のバーンアウト因果モデルとして採用する。
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| Causes of Carryover |
研究分担者と互いの研究室を移動して内容分析の協議等を行うため、本研究専用に持ち運びが容易なノートパソコンの購入を計画していた。平成29年度は、研究分担者と同職場に勤務していたため会える機会も多く、移動用のＰＣを購入する必要がなかった。また、同理由により、分担者と互いの研究室を往復する交通費も計上のように使用する必要がなかったため差額が生じた。
平成30年度は、互いの職場が変わったため、移動用のノートパソコンが必要となり、早期の購入を計画している。また、移動の交通費も発生する予定である。
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