2020 Fiscal Year Annual Research Report
Construction of Antineoplastic Drug Exposure Prevention System for Family of Patients Who Receive In-house and Outpatient Chemotherapy
| Project/Area Number |
17K12189
|
|---|
| Research Institution | Ichinomiya Kenshin College |
|---|
Principal Investigator |
白鳥 さつき 一宮研伸大学, 看護学部, 教授 (20291859)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大石 ふみ子 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (10276876)
葉山 有香 同志社女子大学, 看護学部, 専任講師 (30438238)
山幡 朗子 愛知医科大学, 看護学部, 准教授 (40440755)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | 抗がん薬曝露 / 在宅化学療法 / 患者・家族 / 抗がん薬曝露予防教育 / ネガティブ反応 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は「在宅および外来でがん化学療法を受ける患者と家族のための抗がん剤曝露予防の教育システム」を構築することを目的とした。まず，基礎資料を得るために一次調査で①病棟と外来化学療法室の看護師の抗がん剤曝露予防行動を質問紙調査によって明らかにした，次に② 医療従事者が実施している抗がん剤治療を受けている患者・家族への指導の内容と方法についてがん看護専門看護師にインタビューを実施した．質問紙の内容は基本属性に抗がん薬曝露対策や患者・家族への教育や指導に関する項目の計58項目で構成した．質問紙調査は日本病院会に登録されている2484施設から300床以上221施設，300床未満399施設，がん診療連携拠点病院（以下，拠点病院）434施設の計1054施設を抽出し，施設責任者の許可を得た看護師1544名に郵送した。761部を回収し（回収率49.3％），性別，職位の欠損値を除外した758部を分析対象とした。平均臨床経験年数は，拠点病院16.9±8.2歳，拠点病院以外は17.9±8.5歳であった。組織の対策として抗がん薬曝露予防マニュアルの整備や医療従事者への教育研修，閉鎖式薬物輸送システム（CSTD）の使用において拠点病院が有意に高い実施率であった（p<0.01）。抗がん薬の調剤については両施設で６～９％が「いつも行う」「時々行う」と回答し，有意差はなかった。患者・家族への抗がん薬曝露予防の指導では「必ず行う」と回答したのは全体の22％であった。専門看護師の指導時の困難については，インタビューから患者自身が「汚いもの扱いをされる」「恐怖感を抱く」というネガティブ感情を抱くことがわかった。一方で指導から「安心した」というポジティブな反応もあった。患者・家族への教育・指導は，各病院でマニュアルを作成しているが，マニュアル通りには実施されていない実態があった。今後，抗がん薬曝露対策指導を徹底するためには患者・家族のネガティブ反応への対応が求められる。
|
