2017 Fiscal Year Research-status Report
新卒訪問看護師育成・支援のための長期的な看護教育プログラムの開発
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17K12199
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Research Institution | Kio University |
Principal Investigator |
秋山 明子 畿央大学, 健康科学部, 教授 (00633869)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河野 由美 畿央大学, 健康科学部, 教授 (10320938)
堀江 尚子 畿央大学, 健康科学部, 准教授 (50598943)
栗林 伸子 畿央大学, 健康科学部, 助手 (50757698)
秋吉 久美代 畿央大学, 健康科学部, 特任助教 (90524976)
加藤 由加 畿央大学, 健康科学部, 特任助教 (20782999)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 新卒訪問看護師 / 在宅ケア / 在宅医療 / 看護教育プログラム / 看護基礎教育 / 卒後教育 / 訪問看護 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,訪問看護師のキャリアパスを見据えた看護基礎教育と卒後教育が可能になる新卒訪問看護師育成・支援のための長期的な看護教育プログラムの開発に資する基礎資料を得ることを目的として,研究期間内には,新卒者が訪問看護師としても就職できる看護基礎教育のあり方に関する検討,小規模の訪問看護事業所でも新卒訪問看護師が育成できる卒後教育体制の検討を行う。 平成29年度は,インタビュー調査とアンケート調査の準備期間として,①看護基礎教育・保健師教育における訪問看護の位置づけ,先駆的な看護基礎教育を展開する国内外の教育機関の取り組み等の文献レビュー,②看護系大学の在宅看護学に関する現行カリキュラムの収集,③アンケート調査の企画・立案・調査対象者の選定ならびに共同研究者との研究組織の構築,④インタビュー調査の企画・立案・作成・調査対象者の選定ならびに共同研究者との研究組織の構築,倫理委員会への申請を行った。 在宅チーム医療のスペシャリスト,新卒訪問看護師等を対象としたインタビュー調査については,平成29年度中に倫理委員会の承認が得られたため,平成30年3月に同意が得られた5人の訪問看護師等にインタビュー調査を実施した。平成30年度も継続してインタビュー調査を行い,在宅チーム医療のスペシャリスト,新卒訪問看護師等が必要だと考える大学を卒業するまでに習得しておきたい看護実践能力,卒後教育で必要だと考える看護実践能力について検討する。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29年度に計画していた①看護基礎教育・保健師教育における訪問看護の位置づけ,先駆的な看護基礎教育を展開する国内外の教育機関の取り組み等の文献レビュー,②看護系大学の在宅看護学に関する現行カリキュラムの収集,③アンケート調査の企画・立案・調査対象者の選定ならびに共同研究者との研究組織の構築,④インタビュー調査の企画・立案・作成・調査対象者の選定ならびに共同研究者との研究組織の構築,倫理委員会への申請を実施できたこと,インタビュー調査については,平成29年度中に倫理委員会の承認が得られたため,平成30年3月に同意が得られた5人の訪問看護師等にインタビュー調査を実施できたこと等が上記理由である。平成30年度に実施予定の全国アンケート調査については,調査票の精査を行っているため,倫理委員会への申請は6月頃を予定している。
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Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は、在宅チーム医療のスペシャリスト,新卒訪問看護師等を対象としたインタビュー調査と並行して,全国アンケート調査を実施する。アンケート調査,インタビュー調査のうち,調査票の郵送準備や発送,データ入力,調査報告書の発送等は専門業者に依頼することにより,本研究課題の目的を達成させていく。
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Causes of Carryover |
物品費については,研究を円滑にスタートさせるための設備備品として,ノートパソコン(Let's NoteRZ6)1台,DVDドライブ1点,ICレコーダー1点を購入したため。
交付額800,000円に対し、残高193,424円が発生した理由としては、平成29年度に予定していたインタビュー調査予定者数10人のうち、5人については調査対象者との予定が合わなかった等により調査が実施できなかったため、未使用金が発生した。平成30年度に平成29年度に実施できなかったインタビュー調査を予定しており、その費用に充当する。
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Research Products
(8 results)