2017 Fiscal Year Research-status Report
心臓デバイス植込み患者の治療安定期における生活リズム評価に基づく生活適応への支援
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17K12211
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
齊藤 奈緒 神戸大学, 保健学研究科, 助教 (20403298)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮脇 郁子 神戸大学, 保健学研究科, 教授 (80209957)
多留 ちえみ 神戸大学, 保健学研究科, 保健学研究員 (90514050)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 心臓デバイス植込み患者 / 生活リズム / 生活適応 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、「心臓デバイス(植込み型除細動器、心臓再同期療法）植込み患者の治療安定期における生活リズム評価に基づく長期的な生活適応への支援」の構築を行うことを目的にしている。
その第1段階として、計画通り、２施設における心臓デバイス（CRT,CRT-D,ICD）新規植込み患者約50名を対象に、治療安定期（植込み6か月～1年後頃）の生活リズムと生活適応の実態調査を開始している(平成30年9月まで)。平成30年3月31日現在で約30名のデータ収集を行った。
調査内容は、①生理学的検査による心機能（治療評価のための定期検査結果：心エコー、胸部X線、心電図、血液データなど）②デバイスモニタリング機能による活動リズム（デバイス外来（遠隔モニタリング機能のデータ送信を含む）において確認するデバイスがメモリーしているデータの内、加速度センサーによるアクティブリズムデータとHR）③生活リズム計による活動と休息・睡眠の質・加速度計（アクチグラフ）をデバイス外来日より7日間装着する・自記式の睡眠時無呼吸症候群セルフチェック（8項目）④質問紙による生活適応（自記式の心理社会的適応尺度：先行研究で作成した「デバイス植込み患者の療養生活適応アセスメント票」(4因子.25項目)）⑤属性や生活情報・疾患情報などの基礎的データ、である。
本報告時点では、データ収集中であるため、データ分析は行えていない。今後、得られたデータは記述統計の後、各因子の関連や⑤の患者背景による比較など推測統計を行うことで、新規植込み患者の早期、治療安定期の生活リズムと生活適応の特徴を明らかにし、支援プログラムを作成する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
連携研究者、共同研究者との調整を進めていたため、倫理審査を含め、スムースにフィールド調査を開始することができた。エントリー数については、対象要件にそう患者数が想定数よりやや少ないが、予定期間を長めに設定していることから、予定数の調査は遂行できる見込みである。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は、当初の計画通り、半年間の実態調査を継続する。その後、実態調査に基づく、「心臓デバイス植込み患者の治療安定期に於ける生活リズム評価に基づく長期適応のための支援案」を作成し、プログラム評価研究法に則り、表面妥当性を検討する。
【方法】実態調査の分析により、治療安定期の心臓デバイス植込み患者について、どのような背景因子を持つ患者がどのように生活リズムを調整しながら、どのような適応状態にあるかという特徴を抽出する。その上で、どのような背景要因をもつ患者に、だれが、通常の診療で得られる生理機能評価や生活リズム評価をどのように活用して、どのような支援を行うことができるかについて、共同研究者、多職種の専門実践家とともに作成、検討する。
初年度遂行する上で、計画の変更や遂行上の課題は認められていない。引き続き早目にフィールドと調整を開始し、当初の計画通り遂行できるよう進めていく。
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| Causes of Carryover |
プログラム作成の基盤となる実態調査開始にあたる調整がスムースに進行し、調査を実施する人員雇用も早期に行えた事ことから、共同研究者の分担金の使用の必要性がほとんど生じなかったことから、若干予定金額を繰り越している。平成30年度は、予定通り、引き続いて行う実態調査のための人員の雇用、プログラム案作成に関する物品費、共同研究者とのプログラム案作成や表面妥当性を得るためのプログラム評価研究の実施に関する旅費、会議費等に助成金を使用する。また、実態調査の結果をまとめ、成果発表を行う予定である。
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