2018 Fiscal Year Research-status Report
カテーテル・アブレーション患者のQOL向上を目指した援助モデルの開発
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17K12230
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| Research Institution | Toho University |
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Principal Investigator |
山田 緑 東邦大学, 看護学部, 准教授 (00339772)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤野 紀之 東邦大学, 医学部, 講師 (60385870)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | カテーテル・アブレーション治療 / Quality of Life / 不整脈 / 援助モデルの開発 / 面接調査 / 質問紙調査 / 循環器看護 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、カテーテル・アブレーション（catheter ablation）治療を受ける心疾患患者を対象に、治療の開始前から治療後の回復期・維持期に至る経過を辿りながら、患者のQuality of Life向上を目指した援助モデルの開発を行うことを目的とする。第1段階としては、カテーテル・アブレーション治療を受ける患者の身体的・心理的・社会的な特徴を明確にするため、外来及び入院患者を対象とした半構造化面接調査を実施する。第2段階では、カテーテル・アブレーション治療を受ける患者を縦断的に追跡調査し、質問紙調査を通してカテーテル・アブレーション治療前後の患者の健康状況や日常生活の変化、Quality of Lifeに関する検討を行う。第3段階では、カテーテル・アブレーション治療前後における患者のQuality of Life及びそれに関連する要因を明らかにすることで、カテーテル・アブレーション治療を受ける心疾患患者のQuality of Life向上を目指した援助モデルを考案する。2年目となる平成30年度は、前年度に引き続きカテーテル・アブレーション治療を受ける患者を対象とした面接調査の分析を行い、その結果、看護師が患者の主観的身体感覚を重視したサポートを実施したり、適切な情報提供や患者の全体像を理解することが重要であると示唆された。また、カテーテル・アブレーション治療を受ける患者を対象とした縦断的質問紙調査を実施した。カテーテル・アブレーションの治療前と治療1か月後に、対象者の健康状態や生活状況、Quality of Lifeなどを問うた。調査の成果については、学会で発表を行い広く情報発信を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
対象者のリクルート率及び質問紙回収率が想定以上に低かったために、データ収集及び分析に時間を要している。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成31年度は、本研究の最終年度として、循環器看護の分野における新たな知見を提供する。前年度から継続している質問紙調査の実施、データ分析及びその統合に主力を置く。カテーテル・アブレーション治療を受ける患者を対象とした質問紙調査を縦断的に展開し、治療前後における心疾患患者のQuality of Lifeや健康状態を追跡していく。質問紙は郵送にて配布・回収を行い、対象者は200名を予定している。得られたデータは、統計ソフトSPSS にて多変量解析を行い、カテーテル・アブレーション前後における患者のQuality of Life及びそれに関連する要因を明らかにする。また、同時に、カテーテル・アブレーション治療を受ける心疾患患者のQuality of Life向上を目指した援助モデルの開発と評価を行う。具体的には、面接調査及び質問紙調査の成果から、カテーテル・アブレーション治療を受ける心疾患患者のQuality of Life向上を目指した援助モデルを考案する。考案したモデルは、臨床適用できるよう妥当性と実行可能性について検討を行う。検討のプロセスとしては、循環器専門医や看護師、研究者で構成された外部評価者にモデルのクリティークを依頼する。また、臨床の医師や看護師を中心としたワーキンググループを形成しディスカッションを行う。そして、これらの結果を加味した上で、援助モデルの内容分析と要素抽出を行い、臨床適用できるようにモデルの修正・構造化を行う。万一、調査計画に変更がある場合には、調査対象施設を増やすなどの対応を検討する。しかし、計画全体に延滞をきたさないように配慮する。研究成果については、学会発表、あるいはWebによる発信という形で公開する。
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| Causes of Carryover |
（理由）
平成30年度の研究費の未使用額は、質問紙調査で当初予定していた症例数の確保ができず、郵送費等が減少したために生じたものである。
（使用計画）
平成31年度は、未使用額と併せて、質問紙調査費用の他、主に学会参加費、研究成果の論文投稿費用等に充てる。
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