2017 Fiscal Year Research-status Report
2型糖尿病患者におけるセルフスティグマ低減教材の効果検証
| Project/Area Number |
17K12240
|
|---|
| Research Institution | The University of Tokyo |
|---|
Principal Investigator |
加藤 明日香 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 客員研究員 (60756360)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 2型糖尿病 / スティグマ / 教材 / 実行可能性 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は、私たちが開発した、2型糖尿病患者のための「セルフスティグマ低減」教材（動画）を、今後の臨床応用へと発展させるため、次の3つの研究により効果検証することを目的とする。計画している具体的な研究項目は、3部から構成されており、①「セルフスティグマ低減」教材の実行可能性の検討をするため、2型糖尿病患者を対象に「セルフスティグマ低減」教材を視聴、前後に質問紙調査を行った上で、②質的研究によって「セルフスティグマ低減」教材を改良するため、半構造化面接実施により、患者のナラティブ（語り）を追加収集、同教材を改訂した後、③「セルフスティグマ低減」教材の効果検証を行うため、同教材のランダム比較介入研究を実施、患者のセルフスティグマの低減を比較することである。
平成29年度は、研究項目の第1部である、同教材の実行可能性を明らかにすることを目的として、2型糖尿病患者を対象にして、同教材を視聴いただき（毎週1テーマずつ計10週間追跡の前向き研究）、その前後に自己記入式質問紙調査を行った。なお、質問紙調査実施にあたっては、東京大学医学部倫理委員会（倫理審査承認番号11728）にて承認を得た。
対象者は、東京大学医学部附属病院糖尿病代謝内科に入院加療中で、同科が開催している「病棟糖尿病教室」に出席した、20～65歳までの2型糖尿病患者成人男女であった。同教材の量的評価項目として、セルフスティグマ尺度（SSS-J）、健康管理への積極性評価尺度（PAM-13）、セルフケア行動評価尺度（J-SDSCA）、ローゼンバーグ自尊感情尺度（SES）、一般性自己効力感尺度（GSES）、ヘモグロビンA1c 値であった。また、同教材の質的評価として、教材内容に関する親和性や有用性について、研究参加者より自由な意見や感想を回答いただいた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29年度に研究計画していた、同教材（毎週1テーマずつ計10週間）の視聴前後に、2型糖尿病患者を対象にして自己記入式質問紙調査を実施し、おおむね順調に進展している。
本研究における倫理審査承認が2017年11月におりたものの、東京大学医学部附属病院入院病棟の大規模な引越しに伴い、年末年始は重篤な患者のみに入院が限定されていたため、本研究の該当患者リクルートが2018年1月以降の開始となった。しかしながら、これまでのところ、研究参加者5名のデータ収集をすでに完了した。測定収集したデータをもとに、同教材の改善点の特定へとつなげる計画である。そのため、患者リクルート、教材視聴、10週間追跡による前向き研究、質問紙調査、データ収集を継続実施している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
引き続き、本研究への参加協力をいただけるよう、該当基準を満たす2型糖尿病患者をリクルートしていくことによって、ヘモグロビンA1c値、BMI、罹病期間、治療方法等、多様な臨床属性および社会背景をもった患者における、同教材の効果の有無についてデータ収集をしていく。その後、研究計画通り、先行研究で検証したモデルにおいて、同教材の視聴前後で、測定した尺度得点の変化がみられなかったアウトカムを中心に、同教材の改良を行う。
|
| Causes of Carryover |
平成29年度実施の研究においては、開発中の教材を10週間（計10テーマ）最後まで視聴いただけた場合にのみ、御礼として図書カード2,000円分を研究参加者へ差し上げている。平成29年度の直接経費未使用額は、2018年1月以降に該当患者リクルートが開始されたため、最も早く、10週間にわたる教材全視聴を終了した研究参加者は2018年4月となり、その図書カード購入代として次年度使用額が生じる結果となった。
|
Research Products
(4 results)
