2020 Fiscal Year Research-status Report
化学療法中の就労乳がん患者のセルフケア能力評価尺度の開発
Project/Area Number |
17K12252
|
Research Institution | Miyagi University |
Principal Investigator |
鈴木 敦子 宮城大学, 看護学群, 講師 (60527901)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉田 俊子 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 教授 (60325933)
菅原 よしえ 宮城大学, 看護学群, 教授 (60315570)
|
Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
|
Keywords | 乳がん / 化学療法 / セルフケア / 就労 |
Outline of Annual Research Achievements |
令和2年度は、前年度に作成した「乳がん化学療法を受ける患者の就労継続にかかわるセルフケア能力を評価する質問紙原案(50項目)」について、作成した質問紙の構成概念妥当性、基準関連妥当性、信頼性を検証するために、本調査として自記式質問紙調査を実施した。 調査内容は、作成した「乳がん化学療法を受ける患者の就労継続にかかわるセルフケア能力を評価する質問紙原案 (50項目)」のほか、対象者の属性、化学療法の実施状況、就労状況を調査した。また、基準関連妥当性の検討のため、本庄(2001)が作成した慢性病者のセルフケア能力を査定する質問紙29項目版について調査を行った。 研究協力施設の選定条件は、日本乳癌学会が認定する乳腺専門医が在籍し乳がん患者の化学療法を実施している施設、全国のがん診療連携拠点病院で乳がん患者の診療を行っている施設とし、乳がん患者の年間手術件数を考慮したうえ、都市部や郊外の地域に偏りがないように選定することとした。対象者の選定条件は、20歳以上65歳未満の診断時から就労している乳がん患者で、治療期の化学療法(細胞障害性抗がん剤および分子標的治療薬の投与を含む)を体験し、6か月以内の者(実施中の者、化学療法終了後6か月以内の者)とした。なお、就労している乳がん患者とは、病気休暇や休職などの長期休暇を取得し雇用が継続されている者、化学療法中に就業を継続していた者、いずれの者も含むこととした。 以上の選定条件に基づき、計16施設に研究協力を依頼し、各施設の規模や協力体制に応じて調査票の配布を行っている。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和2年度内に本調査を実施したが、COVID-19の流行と重なり、調査に協力をいただく予定であった施設が協力困難な状況となった。そのため、流行の少ない地域や協力が得られる施設に依頼を行い、研究フィールドを開拓しながら調査にあたった。本調査は、令和2年5月1日から実施したが、目標とする回答数を得ることに時間を要しており、令和3年度も引き続き本調査を行う。データ収集後は、得られたデータから分析を行う予定である。
|
Strategy for Future Research Activity |
令和3年度は、引き続きデータ収集を行い、データ収集後はデータ分析を行う。データの分析では、作成した質問紙「乳がん化学療法を受ける患者の就労継続にかかわるセルフケア能力を評価する質問紙原案 (50項目)」の構成概念妥当性、基準関連妥当性、信頼性を検証する。また、分析結果を基に質問紙の修正を行う。 研究を遂行する上での課題は二点挙げられる。一点目の課題として、データ収集が挙げられるが、研究協力の承諾が得られている施設の医師や看護師と十分に連携を図りながら、継続的に調査を行うこととする。二点目の課題として、データ分析および質問紙の修正が挙げられるが、乳がん看護や化学療法看護に携わる看護師、尺度開発や量的研究の専門家らにスーパーバイズを依頼し、専門的知識の教授や助言の依頼を行う予定である。
|
Causes of Carryover |
COVID-19の流行による影響により、令和2年度に実施した本調査の依頼や打ち合わせは、電話やオンライン上で実施し、当該研究を取り巻く研究情報を得るための学会参加もオンライン上での参加となった。そのため、調査依頼や学会参加に必要となる旅費等の経費の使用が減少した。令和2年度までに未使用となっている助成金は、分析を行うための人件費、消耗品等購入のための必要経費として使用する。また、当該研究を取り巻く研究情報を得ること、研究結果の社会への発信を行うため学会参加費として使用する。
|