2017 Fiscal Year Research-status Report

Development the integrated risk communication protocol for healthy women to encourage continuation of cervical cancer screening

Research Project

Project/Area Number	17K12259
Research Institution	Kanagawa University of Human Services
Principal Investigator	野村美香神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (80276659)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	土井英子神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 講師 (10457880) 大場美穂神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 講師 (20451768) 小林珠実神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 准教授 (50382263) 田代理沙神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 助教 (60748945)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2021-03-31
Keywords	がん看護学 / 臨床看護学 / 集団検診 / 成人保健
Outline of Annual Research Achievements	平成29年度は、研究の初年度にあたり、がん当事者への面接調査で収集したナラティブと系統的文献レビューによる科学的根拠を統合したリスクコミュニケーションツールの実用性向上のための洗練を目的とした。関連文献の系統的レビューにより、リスクコミュニケーションツールに記載されるべき子宮頸がんの科学的根拠と検診に伴うリスク、受診者側からみた子宮頸がん検診のメリットとデメリットについて精査した。その結果、子宮頸がん検診は、死亡率減少効果を示す十分な根拠があり対応型検診に位置付けられる科学的根拠があるものの、当事者の視点からみると、検査に伴う羞恥心や恐怖、要精密検査の対象になったときの心理的負担等のデメリットも存在していることが明らかになった。しかし、子宮頸がん検診の受診を推奨するリーフレット、教育教材などを収集し精査すると、検診のメリットが強調され、当事者からみたデメリットが扱われない傾向にあることがわかった。これらの結果に基づいて、先行して行った研究成果であるリスクコミュニケーションツールの洗練をはかり、専門家から意見聴取を行った結果、ややメリットを強調しすぎるきらいのある表現の修正、再受診の促進となる表現の不足が指摘され、さらなる洗練の必要性が明確になった。また、子宮頸がん受診行動に対する介入研究について、システマティックレビューを行った結果、保健教育・指導による効果のエビデンスレベルは低く、種々の個別に行われる受診推奨のための周知活動に一定のエビデンスがあることが明らかにできた。しかしながら、そのほとんどが再受診に着目していないことも明確になった。この結果を踏まえて、新たなナラティブデータを子宮頸がん当事者から収集し、科学的根拠との再統合を図ることに、引き続き取り組むこととした。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 子宮がん当事者のがん診断過程におけるナラティブを収集すべく、面接調査を計画していたが、予定していた協力施設における人事異動等が生じ、安定的に調査を行うことが困難な状況になった。そこで、システマテックレビュー、関連資料の精査を優先して行うこととし、面接調査の実施を次年度前半に移行することにしたため、進捗状況としては、当初計画よりも若干遅れる結果となった。
Strategy for Future Research Activity	次年度に移行して行うことになった面接調査については、協力施設に新たな協力者をえることに成功したため、平成30年度前半で調査を開始することが可能である。また、新たな協力施設を開拓することもできたため、平成29年度の遅れを取り戻すとともに、研究規模を拡大して実施できるものと考える。安定して調査可能な協力施設を得たため、時間的な遅れについては、平成30年度ならびに平成31年度にかけて、当初計画の進捗に戻すことが可能である。
Causes of Carryover	平成29年度使用において差額が生じた理由は、必要となった文献等の入手に関して研究機関においてオンライン入手が可能になった点がある。また、予定していた面接調査の実施を次年度に移行したため、必要としていた調査費用を繰り越すことになった。移行した面接調査は、平成30年度前期中心に実施する計画であるため、平成30年度内に使用する予定である。