Development the integrated risk communication protocol for healthy women to encourage continuation of cervical cancer screening

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K12259
• Research Institution: Kanagawa University of Human Services
• Principal Investigator: 野村 美香 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (80276659)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 土井 英子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 講師 (10457880) ; 大場 美穂 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 講師 (20451768) ; 小林 珠実 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 准教授 (50382263) ; 田代 理沙 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 助教 (60748945) [Withdrawn]
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: がん看護学 / 臨床看護学 / がん検診 / 成人保健

Outline of Annual Research Achievements

2020年度は、継続して最新のものを導入してきたシステマティックレビューを完成させ、コミュニケーションツールの科学的根拠の側面を確定した。対面での調査をオンラインならびに闘病記などの再分析に替えて、一部課題は残るものの、本研究用に開発した統合型リスクコミュニケーションツールを完成させた。また、実施プロトコールについても、対面を伴わない実施方法へと変更をはかり、パイロットスタディの計画を立案した。対面を伴わない介入に焦点化した研究計画により、対象者の範囲を前年度の設定よりも幅広く求めることが可能であることを確認できた。介入のプロトコールについては、前年度の保健医療従事者用の系統的な教育プログラムの開発に加えて、職域での健康管理にあたる産業保健師を加えるよう範囲を広げた。
COVID-19により、がん検診の受診率の低下が懸念される昨今、本研究の意義はより大きな位置づけに変化している。研究計画の検討における研究者ならびに研究協力者とのディスカッションにおいて、より汎用性の高いプロトコールの必要性を確認し、子どもを通じた保護者のがん検診勧奨等を視野にいれ、養護教諭や医学的知識のない教育職であっても使用できるような汎用性を目指す必要があることが確認された。
これらを前提として、子宮頸がん検診受診者の再受診を目指す介入として、対面を前提としていないリスクコミュニケーションツールのみの間接的な介入での成果を明らかにする研究の実施計画を策定した。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

COVID-19の感染拡大に伴い、2019年度に計画していたナラティブデータの補完とパイロットスタディの実施について、研究協力施設への出入りが困難な状況が継続した。そのため、対面で実施する予定であったことをオンラインに変更するなど研究方法の見直しを要したため、研究計画に遅れをきたした。

Strategy for Future Research Activity

作成したコミュニケーションツール自体は、状況に応じた洗練を要するため、感染収束状況に応じて、研究継続の依頼を行い、リモートでの面接調査に切り替え る。また、介入方法については、介入者による直接介入のない形態にプロトコールを変更し、プログラム評価の規模をやや抑えて対応する。

Causes of Carryover

2020年度において差額が生じた理由は、COVID-19により研究協力施設への立ち入りできない状況が継続したため、パイロットスタディならびに本調査の実施が困難な状況となったためである。これらの遅滞した計画について、研究手法に変更を加えて、次年度に実施する予定である。