2021 Fiscal Year Research-status Report

Development the integrated risk communication protocol for healthy women to encourage continuation of cervical cancer screening

Research Project

Project/Area Number	17K12259
Research Institution	Kanagawa University of Human Services
Principal Investigator	野村美香神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (80276659)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	土井英子神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 講師 (10457880) 大場美穂神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 講師 (20451768) 小林珠実神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 准教授 (50382263) 田代理沙神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 助教 (60748945) [Withdrawn]
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2023-03-31
Keywords	がん看護学 / 臨床看護学 / がん検診 / 成人保健
Outline of Annual Research Achievements	2021年度は、確定してあったリスクコミュニケーションツールの有用性について、さらなる文献検討ならびにがん検診の受診に関する世論調査を始めとする公開されたた資料分析を行い、再検討した。その結果、作成したツールの科学的側面について、変更・修正の必要性は認めなかった。しかし、受診勧奨には、新型コロナウイルスのような新興感染症の影響が著しく、受診そのもののリスクをコミュニケーションツールに加味する必要のあることが分かった。がん検診のための医療機関の受診による新型コロナウイルスへの感染リスクは、感染防護による予防効果としてしか示されておらず、防護具の効果や換気の効果、ワクチン接種の効果として公表されている。そのため、検診受診者は、これらの情報を総合し、個人のリスクとして判断することが、コロナ渦においては求められる。このことは、市民にとっては難しく、専門家の十分な説明やわかりやすい検討のための資料が求められる。加えて、新興感染症への関心の高まりは、がん罹患そのものへの関心の低下につながることが示唆された。がんを早期発見するということは、未症状の状態で検診を受けることで、一般市民の関心や動機づけによるところが大きい。新型コロナウイルスの蔓延は、一般市民の検診受診に対するリスク意識を変えるだけでなく、がん対策推進基本法の施行以来高まってきた市民のがんや検診に対する意識の薄れにもつながる可能性がある。そのような背景から、本研究用で開発した統合型リスクコミュニケーションツールも、その効果においては、研究計画段階では想定されていない新興感染症による社会的な変化の影響を大きく受ける可能性がある。がん検診の受診控えの結果が、がん死亡率や受診時の進行度などの変化として科学的に示されるには、年単位の時間を要することから、婦人科がん検診の受診勧奨に、新たな視点を導入する必要のあることが示唆された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 研究のためのツールと評価方法については、ほぼ研究計画通りに進められているが、研究の主要な部分である介入について、新型コロナの感染状況の影響を受けて、実施が困難な状況が続いている。予定していた医療機関が、当該感染症の対応の中核となる施設であり、研究者の訪問や通常診療に制限が生じることが、間歇的に生じている。
Strategy for Future Research Activity	予定していた介入研究計画部分においては、依然として施設側の状況に調整困難な点があるうえ、研究対象者を得ることの困難性も続いている。作成したコミュニケーションツールの評にあたる部分であるため、小規模でも介入の実施について模索するととにも、介入によらない評価の実施で補完することとする。専門家パネルによる評価を実施し、評価者の多様な専門性により、有用性評価を充実させる。
Causes of Carryover	2021年度において差額が生じた理由は、新型コロナウイルスにより、研究協力施設への立ち入りできない状況が継続したことによる。そのため、依頼や調整がオンラインで実施することとなり、旅費の執行を要しなかったことによる。また介入研究の実施が困難で、研究計画が遅滞していることも要因である。遅滞した計画については、研究手法を調整し、次年度に実施することとする。