治療を受ける子育て世代のがん患者に対するＩＴ活用型包括的支援モデルの開発

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K12267
• Research Institution: Jikei University School of Medicine
• Principal Investigator: 望月 留加 東京慈恵会医科大学, 医学部, 准教授 (10412991)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 細坂 泰子 東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (90459644) ; 神田 清子 群馬大学, 大学院保健学研究科, 教授 (40134291)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: がん看護 / 子育て支援 / 支援モデル

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、治療を受ける子育て世代のがん患者が抱える気がかりに対するアセスメントツール、及びアプリケーションを開発し、評価指標に基づくITを活用した包括的ケアモデルの開発を行うことである。
2020年度は、前年度から予定していた未成年の子どもを育てるがん患者の心情や支援の実態に関するインターネット調査を行った。対象者は400名で男性187名、女性213名、平均年齢45.01歳であった。がん種は乳がん(24.0％)が最も多く、胃がん(17.8％)、肺がん(13.0％)であった。子どもの発達段階は、乳幼児期(35.8％)、学童期(48.6％)、青年期(15.6％)であった。子育てに対する負担感と困難感は、5段階で「まあまあそう思う」が共に最も高かった。現在抱えている悩みや不安としては、程度の強い順に「子どもへのがんや治療に関する伝え方」「がんについて告知をしたことに伴う子供の心理状態」「子どものしつけやマナー」「であることが明らかとなった子育てとがんの療養を両立させるために解決ができなかった困難な体験をした対象者は29.0％おり、必要な情報を得られていないと回答した者は、5段階で「得られていない/どちらかと言えば得られていない」は11.0％であった。相談相手は、子育て・療養生活に関すること共に「配偶者」が最も多く、次いで「実母」となっていた。がかった対象者が考える必要な支援としては、「経済的支援」が最も高く、次いで「子どもへの直接的な支援」「就労支援」となっていた。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

他業務の都合などにより、本研究エフォートを変更せざるを得ない状況が生じたため。

Strategy for Future Research Activity

探索研究の結果をもとにアセスメントツールや評価指標の原案を作成し、エキスパートパネルを開催する。その後、検証研究を行い、アプリケーションの開発につなげる。

Causes of Carryover

研究進捗状況が遅れている都合上、システム開発や学会発表のための旅費が未使用の状況である。研究目標の達成に向けて今後使用する予定である。