Creation of an information and communication technology based comprehensive support model for cancer patients receiving treatment while raising children

2022 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 17K12267
• Research Institution: Jikei University School of Medicine
• Principal Investigator: 望月 留加 東京慈恵会医科大学, 医学部, 准教授 (10412991)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 細坂 泰子 東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (90459644) ; 神田 清子 群馬大学, 大学院保健学研究科, 教授 (40134291)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: がん患者 / 子育て支援 / 支援モデル

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、治療を受ける子育て世代のがん患者が抱える気がかりに対するアセスメントツール、及びアプリケーションを開発し、評価指標に基づくITを活用した包括的ケアモデルの開発を行うことである。
2022年度は、2020年度に実施した「未成年の子どもを育てるがん患者の心情や支援の実態に関するインターネット調査」の結果に基づき、気がかりを抱えやすい子供の年齢ごと(幼児後期、および青年後期)にケアモデルを検討した。検討にあたっては、COVID-19の影響を鑑み、文献レビューを行うこととなった。
国内外の文献、関連書籍を精読した結果、幼児後期の親は、子どもとの距離感についてアンビバレンツな感情を抱きやすい状態にあり、がん患者は、がんや治療の影響から感情のコントロールが一時的に難しくなり、自己効力感が低下することが気がかりを強める一因であると示唆された。また、青年後期の親は、成人期に向かう子どもの自立に関することが問題となっているが、がん患者は、自身が抱える全人的な苦痛の影響から絶対的な安心感や信頼関係が急激に変化することで、理想としていた子どもの自立への関わりを遂行できなくなることが、気がかりを強める一因であると示唆された。
以上の結果から、幼児後期の子どもをもつがん患者に対しては、気がかりを解決する支援と合わせて育児に対する自己効力感をモニタリングし、高める支援を含むアプリケーションの開発が求められると考えた。また、青年後期の子どもを持つがん患者に対しても、気がかりへのアプローチと合わせて、子どもの自立へのサポートという役割遂行を支援する必要があると考えた。