2019 Fiscal Year Research-status Report
頭頸部がんで化学放射線療法を受ける患者の栄養状態改善のための介入プログラムの開発
Project/Area Number |
17K12277
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Research Institution | Fukuoka University |
Principal Investigator |
岩永 和代 福岡大学, 医学部, 准教授 (40461537)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石橋 曜子 福岡大学, 医学部, 助教 (70469386)
小竹 久実子 奈良県立医科大学, 医学部, 教授 (90320639)
羽場 香織 奈良県立医科大学, 医学部, 助教 (90419721)
浦 綾子 福岡大学, 医学部, 准教授 (00526519)
牧 香里 福岡大学, 医学部, 講師 (70280261)
宮林 郁子 福岡大学, 医学部, 教授 (40294334)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 頭頸部がん / 化学放射線療法 / QOL / 栄養状態 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、頭頸部がんで化学放射線療法を受ける患者の栄養状態とQOLとの関連を明らかにするとともに、看護介入プログラムを開発し、栄養状態、QOLをアウトカムとして効果を検証することを目的とする。第一段階ではQOLと栄養状態の実態調査、第二段階では、栄養指導、運動指導の看護介入を行うHistorikal Controlled Trialを行う予定である。 使用するQOL調査票は、SF36v2、EROTC-QLQ-C30、EROTC-QLQ-H&N35である。SF36 v2はiHopeに登録し、EORTC-QLQはEORTC本部に申請を行い使用許可を得た。基本情報として、QOLに関連すると予測される年齢、性別、職業の有無、家族構成、学歴を尋ねる調査票を作成した。また、栄養状態(身体計測,体組成測定,血液検査データ)の調査として、厚生労働省(2018)国民健康・栄養調査に使用されたマルチ周波数体組成計(タニタ MC-780A-N)を選定した。研究者による測定誤差をなくし測定をスムーズにすることで対象者への負担を少しでも軽減するために、健常者を対象として、体組成測定(水分量,体蛋白質量,骨格筋量,脂肪量)のトレーニングを行った。 調査場所は福岡大学病院の耳鼻咽喉科病棟および外来で、福岡大学医に関する倫理委員会に倫理申請を行い、承認された後、病棟スタッフ、外来スタッフへ研究のご説明を行い理解を得た。現在までに13名の患者の承諾を得て、調査を開始している。治療開始前の研究参加状況は、1名は体組成のみの参加、2名は調査票のみの参加、1名は退院前からの参加である。血液検査データ(血清総蛋白,アルブミン,総コレステロール,コリンエステラーゼ)は診療録を閲覧しデータを収集した。研究の第二段階としての看護介入のためのプログラム作成のため、研究チームで国内外の文献抄読を行い、情報を整理している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
福岡大学病院が、新型コロナウイルス感染予防対策として外来者の面会制限を行っていることを理由として、4月1日に研究者の所属施設長より臨床研究の延期・中断の要請があった。以降は、新規研究参加者のリクルートは中止、また情報不足により退院後の縦断的な調査も中断している。
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Strategy for Future Research Activity |
研究フィールドでの新型コロナ感染対策状況を確認して、できる範囲で調査を再開し、制限がなくなり次第再開始する。 看護介入プログラム(案)を作成のために理学療法士や管理栄養士の助言を求め作成する。完成後は、診療部長の承諾を得て患者へのプレテストを行う。 看護介入プログラムを用いた具体的介入の手順について検討し、計画書を作成する。 今年度調査分の中間報告として、24rd East Asian Forum of Nursing Scholars またはSigma Theta Tau International Honor Society of Nursingにおける32st International Nursing Research Congressでの発表準備を行う。
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Causes of Carryover |
調査進捗に遅れがあり、海外での学会発表を行っておらず、旅費等の使用がなかった。 次年度は、海外での学会発表および論文投稿費とする。
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