2020 Fiscal Year Research-status Report

頭頸部がんで化学放射線療法を受ける患者の栄養状態改善のための介入プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	17K12277
Research Institution	Fukuoka University
Principal Investigator	岩永和代福岡大学, 医学部, 准教授 (40461537)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	石橋曜子国際医療福祉大学, 福岡看護学部, 講師 (70469386) 小竹久実子奈良県立医科大学, 医学部, 教授 (90320639) 羽場香織奈良県立医科大学, 医学部, 助教 (90419721) 浦綾子福岡大学, 医学部, 准教授 (00526519) 牧香里福岡大学, 医学部, 講師 (70280261) 宮林郁子清泉女学院大学, 看護学部, 教授 (40294334)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2022-03-31
Keywords	頭頸部がん / 化学放射線療法 / Quality of Life / 栄養状態
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、頭頸部がんで化学放射線療法を受ける患者の栄養状態とQOLとの関連を明らかにするとともに、看護介入プログラムを開発し、栄養状態、QOLをアウトカムとして効果を検証することを目的とする。第一段階ではQOLと栄養状態の実態調査、第二段階では、栄養指導、運動指導の看護介入を行うHistorikal Controlled Trialを行う予定である。使用するQOL調査票は、SF36v2、EROTC-QLQ-C30、EROTC-QLQ-H&N35である。SF36 v2はiHopeに登録し、EORTC-QLQはEORTC本部に申請を行い使用許可を得た。基本情報として、QOLに関連すると予測される年齢、性別、職業の有無、家族構成、学歴を尋ねる調査票を作成した。また、栄養状態(身体計測，体組成測定，血液検査データ)の調査として、厚生労働省(2018)国民健康・栄養調査に使用されたマルチ周波数体組成計（タニタ　MC-780A-N）を選定した。研究者による測定誤差をなくし測定をスムーズにすることで対象者への負担を少しでも軽減するために、健常者を対象として、体組成測定（水分量，体蛋白質量，骨格筋量，脂肪量）のトレーニングを行った。調査場所は福岡大学病院の耳鼻咽喉科病棟および外来で、福岡大学医に関する倫理委員会に倫理申請を行い、承認された後、病棟スタッフ、外来スタッフへ研究のご説明を行い理解を得た。現在までに24名の患者の承諾を得ることができた。治療経過や血液検査データ（血清総蛋白，アルブミン，総コレステロール，コリンエステラーゼ）は診療録を閲覧しデータを収集した。研究の第二段階としての看護介入のためのプログラム作成のため、研究チームで国内外の文献抄読を行い、情報を整理している。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 調査場所である福岡大学病院が、新型コロナウイルス感染予防対策として外来者の面会制限を行っていることを理由として、4月1日に研究者の所属施設長より臨床研究の延期・中断の要請があり、7月までの約4か月間新規リクルートを中止せざるを得ない状況になった。また情報不足により退院後の縦断的な調査も一時中断したため、研究参加者が予定より少ない状況である。現在24名の参加者（男性20名　女性4名）がおり、除外6名（死亡2名、他院でのフォロー1名、体調不良で辞退3名）である。
Strategy for Future Research Activity	看護介入プログラム（案）を作成のために理学療法士や管理栄養士の助言を求め作成する。完成後は、診療部長の承諾を得て患者へのプレテストを行う。看護介入プログラムを用いた具体的介入の手順について検討し、計画書を作成する。調査の中間報告として、25rd East Asian Forum of Nursing Scholars またはSigma Theta Tau International Honor Society of Nursingにおける33st International Nursing Research Congressでの発表準備を行う。
Causes of Carryover	調査進捗に遅れがあり、海外での学会発表を行っておらず、旅費等の使用がなかった。次年度は、海外での学会発表および論文投稿費とする。