妊娠期から親となる過程を促進する支援者の養成プログラム

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K12298
• Research Institution: Gunma Prefectural College of Health Sciences
• Principal Investigator: 行田 智子 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 教授 (20212954)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 親となる過程 / 親発達 / 妊娠期 / 子育て支援 / 支援者養成

Outline of Annual Research Achievements

2020年度は2019年度に引き続き協力3市町村に在住の6組の夫婦（初産夫婦4組、1回経産夫婦１組、2回経産夫婦1組）に育児期の支援を協力市町村の保健師を中心に実施した。対象者の把握や希望により、保健師と一緒に面接と支援やベビータッチングケアを実施した。
育児期の支援プログラムは産後2か月または産後初回面接時にH25両親調査を行い、妊娠期の結果と比較し、各夫婦の課題を見出した。両親調査は10項目で、各項目0・5・10点で評価され、得点が高いほど課題がある。総合得点25点以上は要支援となる。妊娠期と育児期の両親調査において、15点の妻1名は10点に、10点の妻１名、5点の妻1名、0点の妻2名は変化がなかった。15点の夫2名の内、１名は5点になり、10点の夫1名は5点となった。5点の夫1名は「発達段階の知識と期待」で5点が加算され10点となった。得点がある項目を弱みとした。育児期の支援は3～4か月毎に健診時または家庭訪問を行い、夫婦の話を傾聴し、子どもの発達を促す手作りのおもちゃの演習を行った。夫が不在時は面接内容をアンケートにて記入してもらった。
実際に支援を行った保健師による評価は、「面接による対象者の考えの整理」「夫婦互いの考えの理解」「親になっていく変化に夫婦自身が気づく」などが有用であった。また、「子どもの成長に合わせたおもちゃ作りは親が興味を示し、手作りできるのでよい」などの意見があった。支援間隔は3～4か月毎でよいとの回答であった。支援者養成プログラムにおいて、これらの支援を看護職や子育て支援者等が行う場合は、最低でも両親調査は講義と演習で2日間、おもちゃ作りの演習と傾聴技法で１日必要である。両親調査は看護職以外の者には難しいため、数回に分けて講義と演習が必要との意見もあった。これらの結果を参考に妊娠期から親となる過程を促進する支援者養成プログラムの試案を検討する。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

３市町村より協力を得て夫婦を募集したが、募集の遅れに伴い、2020年度は協力夫婦への育児期の支援を行った。支援がすべて終了していないため、支援者養成プログラムの試案が詳細に検討できなかった。また、新型コロナウイルス感染症により、渡米できず、米国のトレーナーと支援者養成プログラムを検討することができなかった。

Strategy for Future Research Activity

2021年度は2019年度から支援している夫婦うち支援が終了していない２組を産後18か月まで支援を行う。また、妊娠期から親となる過程を促進する支援者養成プログラムを検討する。さらに検討した支援者養成プログラムの研修会を予定し、成果を公表する。

Causes of Carryover

新型コロナウイルス感染症の影響により、妊娠期～育児期の支援結果に基づき、支援者養成プログラムについて、地域の支援者と詳細に検討ができなかった。また、渡米できず、米国のトレーナーと支援者養成プログラムの検討ができなかったため