学齢期にある肥満症の発達障がい児への運動習慣に焦点を当てた看護介入の検討

2018 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K12363
• Research Institution: Prefectural University of Hiroshima
• Principal Investigator: 鴨下 加代 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 助教 (50364120)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 土路生 明美 (東明美) 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 助教 (00347626) ; 西村 いづみ 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 講師 (90405522) ; 林 優子 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 教授 (90419713)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2021-03-31
• Keywords: 福祉との連携 / 発達障害児 / 放課後等デイサービス / 体調管理

Outline of Annual Research Achievements

平成30年度は、放課後等デイサービス事業所（以下、事業所）と連携した発達障害児の健康問題への支援を検討した。そのため、調査目的を、「放課後等デイサービス事業所（以下事業所）利用児の健康問題に配慮した療育の現状と医療との連携に関するニーズを明らかにし、継続した体調管理をする」とし、事業所管理者を対象に健康問題に配慮した療育の現状と医療との連携に関するニーズ調査を実施した。
調査方法は、郵送による質問紙調査とした。質問紙を県と市のホームページに掲載された364施設の管理者に郵送し、151事業所より回答を得た。
その結果、健康問題を抱える利用者がいたのは117施設（77.5％）で、把握した健康問題の支援を131施設（86.8％）が実施していたが、より良い対応をするためには「健康問題の更なる情報が必要」と55施設（36.4％）が回答した。医療に期待することは「情報共有や相談をする機会」、「研修会など障害特性や健康問題に関する知識を増やす機会」等だった。
今回の結果より、事業所は主に保護者から伝えられた情報をもとに、そのほとんどで健康問題に配慮した支援を実施している現状が明らかになった。そして、事業所は医療者に「情報共有や相談する機会」を求めていたことなどから、利用児の継続した体調管理のためには、保護者・学校・福祉・医療が支援目標を共有する体制づくりが必要だと考えられた。
今回の成果は、肥満である発達障害をもつ学齢児への支援をする上で、放課後等デイサービス事業所とも連携することで、肥満の改善にも多方面から取り組めることが示唆された。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

今年度は学齢期の発達障害児の運動量を測定する方法の検討を予定していたが、予定していた活動量計が製造中止になっており、その他の測定方法について検討を重ねる必要が生じた。そのため、文献検討を続けている段階で、実施できていない。

Strategy for Future Research Activity

平成31年度は、学齢期の発達障害児の運動量を増やす介入を検討するため、運動を促す研修会などの前後で運動量を測定する予定である。

Causes of Carryover

今年度に予定していた運動量の測定機器の購入が延期となったため、次年度使用額に変更が生じた。次年度は、学齢期の発達障害児の運動量を測定する調査とともに、看護介入調査を実施するために必要な費用として使用する。