2018 Fiscal Year Research-status Report

褥婦の全身の筋肉疲労に対する包括的緩和ケアプログラムの開発とその有効性の評価

Research Project

Project/Area Number	17K12384
Research Institution	Kansai University of International Studies
Principal Investigator	子安恵子関西国際大学, 保健医療学部, 准教授 (80405365)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	松尾博哉神戸大学, 保健学研究科, 教授 (60229432) 上山直美宝塚大学, 看護学部, 准教授 (00449886) 千場直美神戸大学, 保健学研究科, 准教授 (90347005) 尾筋淑子関西看護医療大学, 看護学部, 講師 (40734497) 古川秀敏関西看護医療大学, 看護学部, 准教授 (10316177)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2020-03-31
Keywords	褥婦 / 筋肉疲労 / 緩和ケアプログラム
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、初めて出産した女性を対象に、全身の筋肉疲労に対する包括的な緩和ケアプログラム（呼吸法、ストレッチ法、授乳姿勢の指導など）を実施し、その有効性を評価することである。平成30年度は、緩和ケアプログラムを完成し、その内容を対象者と家族へ説明する際に用いるリーフレットの完成を計画していた。さらに、対象者へのプログラムの実施と評価の開始を目指していた。平成30年度は、昨年度に本研究者らが先行文献等から作成した緩和ケアプログラムについて、産褥早期から安全に継続的に実施でき、かつ短時間の実践で効果が期待できる方法であるかどうか、という視点からの検討を重ねた。特にストレッチ法については、さらに専門的な知識を得る必要があったため、理学療法の専門家に相談し、新たな方法の追加や実施時期の変更などを行った。このような経緯を経て、プログラムを完成した。その後、リーフレットの作成に取り組んだ。内容はプログラムの目的、実施上の留意点、各方法（呼吸法、ストレッチ法、摩擦法、授乳姿勢の指導）とした。褥婦が自宅でもリーフレットを見ながら継続的に実施できるよう、方法の全てにイラストを添えることとした。イラスト作成者は、実施の根拠を理解し描ける方である必要があるため、適任者を探し制作を依頼し、イラストを添えたリーフレットの完成に至った。本研究のプログラムの評価法は、客観的評価（自律神経活動度など）と主観的評価（質問紙法）の両方を実施する。データ収集時に生じる時間を最小限にし、精度の高いデータを得る方法について検討した。特に自律神経活動度の測定機器について、再度、情報を集め、現段階で考え得る適切な方法について決定をした。平成30年度は、主に緩和ケアプログラムとリーフレットを完成することができた。次年度から、データ収集を開始できるよう調整する。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 緩和プログラムとその説明用のリーフレットの作成に時間を要したため、遅れが生じた。本プログラムは、産褥早期より実施するため、安全性が確保され、かつ産後に継続的に実施できる内容となるよう、再度検討を重ねた。また、リーフレットは、対象者が活用しやすいものになるよう様々な改良（方法の全てにイラストを添えるなど）を行ったため作成に時間を要した。以上から、当初予定していた、プログラムの実施と評価を開始することが出来なかった。
Strategy for Future Research Activity	今後は、作成したリーフレットを用いて、緩和ケアプログラムの実施と評価を進めていく。研究を推進するために、共同研究者との連携をさらに密にし、役割やスケジュールの調整を行う。データ収集を実施するにあたり、研究協力者への説明や実施前後のデータ収集が円滑に行える体制を整える。研究計画と達成目標をより具体的にあげ、達成できているかどうかを定期的に振り返り、改善点を明確にしながら進めていく。
Causes of Carryover	平成30年度にプログラムの実施と評価を行う予定であったが、緩和ケアプログラムとリーフレットの完成に時間を要し、次の段階へ進めなかった。そのため、経費（特にデータ収集時に必要な機器類、交通費、人件費など）の多くが使用できなかったため、次年度の使用額が生じることになった。次年度は、リーフレットを用いて、対象者へのプログラムの実施と評価を行う計画である。そのため、評価のための機器類の購入、また、物品費、人件費、旅費、謝礼、印刷費などの経費を使用する計画である。