2020 Fiscal Year Research-status Report
褥婦の全身の筋肉疲労に対する包括的緩和ケアプログラムの開発とその有効性の評価
Project/Area Number |
17K12384
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Research Institution | Kobe University |
Principal Investigator |
子安 恵子 神戸大学, 保健学研究科, 研究員 (80405365)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松尾 博哉 神戸大学, 保健学研究科, 教授 (60229432)
上山 直美 宝塚大学, 看護学部, 教授 (00449886)
千場 直美 神戸大学, 保健学研究科, 准教授 (90347005)
尾筋 淑子 関西看護医療大学, 看護学部, 准教授 (40734497)
古川 秀敏 関西看護医療大学, 看護学部, 准教授 (10316177)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 褥婦 / 筋肉疲労 / 緩和ケアプログラム |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、産後の女性を対象に全身の筋肉疲労に対する包括的な緩和ケアプログラム(呼吸法、ストレッチ法など)を実施し、その有効性を評価することである。2020年度は、新型コロナウィルス感染予防策を講じた上で、研究協力施設にて対象者への緩和ケアプログラム実施とデータ収集を開始し、プログラムの効果の検証を進めていく予定であった。しかし、新型コロナウィルス感染拡大により、結果として1年を通して緩和ケアプログラム実施とデータ収集を開始することは出来なかった。 2020年度は、新型コロナウィルス感染予防策を行いながら研究を推進できる方法を、研究協力施設からのご助言も得ながら検討した。緩和ケアプログラムの説明方法については、従来はリーフレットを用いて研究者が対象者へ口頭で行う計画であったが、動画を用いた方法を取り入れることとした。動画は、リーフレットの内容説明と呼吸法・ストレッチ法の実演動画を含み、研究者で制作した。また、データ収集方法については、本研究では自律神経活動度等の測定による調査を計画していたため、測定時の手順の見直しや測定項目の再検討も行った。 さらに、緩和ケアプログラムのストレッチ法の改良にも取り組んだ。新たな研究結果を踏まえた上で、専門家の知識を得ながら方法の再検討を行い、より筋肉への緩和効果が期待でき、かつ対象者にとって簡易な方法へと変更することができた。 以上のような研究方法の検討やプログラムの改良を行った上で、データ収集等が開始できるよう改めて研究協力施設との調整を進めているところである。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度は、主に新型コロナウィルス感染予防策を行った上で、研究を実施できるよう緩和ケアプログラムの説明方法やデータ収集方法・手順の見直しを行った。さらに、緩和ケアプログラムのストレッチ法を専門家の知識を得て一部改良することで、より効果が期待できる方法へと変更した。 研究協力施設にて対象者への緩和ケアプログラムの実施とデータ収集を開始し、プログラムの効果の検証・修正を進めていく予定であったが、新型コロナウィルス感染拡大による影響により、まだ開始できていない状況にある。
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Strategy for Future Research Activity |
今後は、2020年度に再検討した方法で、研究協力施設と研究開始時期について調整を行い、緩和ケアプログラムの実施とデータ収集等を開始できるように進めていく。 研究協力施設に、本研究の目的、感染予防策を講じた研究方法について詳しく説明し、ご協力を得られるよう進めていく。 新型コロナウィルス感染拡大状況により、今後も計画通り進まない可能性も考えられるため、共同研究者と頻繁に協議し、その都度、課題への対策を検討する。必要があれば、再度、研究方法等の見直しも行い、研究が推進できるよう取り組む。 研究スケジュールと目標を具体的に設定し、共同研究者と共に定期的な評価を行い、確実に研究が実施できるよう協力体制をさらに整えていく。
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Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染拡大により、当初予定していた対象者への緩和ケアプログラムの実施とデータ収集が開始できなかった。そのため、2020年度に使用計画としてあげていた経費の多くが使用できず、次年度への使用が生じることになった。 次年度は、研究協力施設と改めて調整を行い、緩和ケアプログラムの対象者への実施と評価等を進めていく。そのための経費として、プログラムのリーフレットの印刷費、対象者への謝礼、データ収集時に必要な消耗品や旅費等を使用する計画である。
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