2017 Fiscal Year Research-status Report

骨盤位置と姿勢の変化からみた骨盤底筋力変化と尿失禁の関連

Research Project

Project/Area Number	17K12387
Research Institution	Kawasaki University of Medical Welfare
Principal Investigator	滝川節子川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (00382383)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	赤松恵美高知大学, 教育研究部医療学系看護学部門, 准教授 (30351943) 原田さゆり川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (80584250)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2020-03-31
Keywords	尿失禁
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、産褥期における骨盤底筋力の変化と尿失禁との関係性を明らかにし、産褥期の骨盤底筋群の変化と尿失禁状況との関連を分析し、効果的な尿失禁予防・改善に向けた示唆を得ることを目的としている。具体的には、骨盤支持法による骨盤の位置・姿勢の確認および尿パットテストを行う。質問紙調査票を用いて尿失禁状況を明らかにし、これらの結果と身体的症状の関連を検討する。実施計画に基づき、妊娠期・産褥期の尿失禁状況を把握するための質問紙調査票作成し、妊娠期～産褥期のマイナートラブルの実態を把握するための質問紙調査票を作成し実施調査を行うための準備を行う。調査対象者数として、60名（初妊婦・経妊婦各30名）を検討している。質問紙調査項目として、現病歴，妊娠回数、分娩回数、分娩方法、妊娠経過、尿失禁の有無等を調査する。骨盤底筋群の測定時期は、①骨盤底筋力が非妊娠時と同様であると予測される妊娠初期（妊娠12週未満）の妊婦を対象とする。②同じ対象者を横断的に調査するために、妊娠36週以降、出産時の退院時、産褥１ヵ月、産褥３ヵ月時、産褥６ヵ月時、産褥１年次の計７回測定を行う。③コントロール群として、非妊娠期の成人女性10～20名（妊娠・出産経験のない者（コントロール群：18歳～30歳）に、骨盤支持法による骨盤の位置・姿勢の確認のプレテストを実施し、その結果を分析する。現在は、対象者を確保するために協力者を募っている。研究に先立ち十分な説明を行い、個人情報保護、倫理綱領を遵守し、研究目的以外に得られたデータを利用することがない旨も十分に説明する。また、書面にて同意を確認する。29年度は、先行研究を基に文献検討を行い、質問紙調査票を作成している。倫理審査委員会申請に向けて準備を行っている。この他、次年度の計測に向けたコントロール群へのプレテストの準備を行っている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 研究の遅れを生じている理由は次の通りである。研究計画スケジュールに遅れが生じた時に、再検討し修正することができなかった。先行研究より文献検討を行うにあたり、骨盤底筋群の評価の指標となる尿失禁を評価する評価票の選定に時間を要した。それに伴い、既往妊娠・分娩経験、妊娠経過、分娩方法、産褥期の身体状況を考慮した内容を適切に包括する調査する質問紙調査票の作成が遅れた。立位による適切な骨盤の位置・姿勢を測定する方法の確立に時間を要した。測定用具スパイナルマウスの使用も検討したが、対象者の測定場所が、産婦人科外来・病棟での調査となるため、測定場所の再検討する必要がでてきた。また、それに伴い骨盤位置と姿勢の測定方法を見直す必要がでてきたために遅れを生じた。
Strategy for Future Research Activity	今後は初年度の予定であった質問紙調査票作成、骨盤支持法・骨盤の位置と姿勢の測定の手順書を作成する。倫理審査委員会に申請を行い、承認後調査を行う。まず、コントロール群10～20名に調査対象者と同様に、骨盤支持法・骨盤の位置と姿勢のプレテストを行い、結果を分析する。次に、対象者に研究同意を求め、同意を得られた妊婦10～15名程度より調査協力を得て実施していく。30年度は妊娠末期～分娩後1ヵ月までの調査を予定している。姿勢をスパイナルマウスを用いて調査を予定していたが、測定場所の再検討が必要となることが予測されるており、他の方法を早急に検討する予定である。
Causes of Carryover	初年度の計画を遂行できなかったために、研究の進行に遅れが生じた。それに伴い実施調査が行えなかったこと、成果公表のための学会発表ができなかったため、当初計上した予算を下回った。また、当初の予定通りのデータ収集、研究成果の発表のための学会発表を２年目に計上していたものを合わせて次年度使用額が生じた。質問紙調査票の作成にかかる印刷関係、調査遂行にともなう被験者への謝礼、研究対象者へは妊娠期から産褥期まで骨盤計測や質問紙調査を行うための謝礼が必要となる。その他研究実施に必要な物品を購入する。研究実施に向け研究指導を受けるための旅費、得られた研究成果を学会発表および論文発表するための旅費、その他の必要経費を使用する予定である。