高齢者の潜在する排泄機能に気づく経験を活用した看護・介護職教育プログラムの開発

2018 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K12399
• Research Institution: Ehime University
• Principal Investigator: 陶山 啓子 愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (50214713)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 田中 久美子 愛媛大学, 医学系研究科, 准教授 (00342296) ; 中村 五月 (形上五月) 聖カタリナ大学, 人間健康福祉学部, 講師 (40549317) ; 小岡 亜希子 愛媛大学, 医学系研究科, 講師 (50444758) ; 藤井 晶子 愛媛大学, 医学系研究科, 助教 (00805624)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2021-03-31
• Keywords: 排泄ケア / 高齢者 / 気づき / 教育プログラム

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、看護・介護職が高齢者の潜在する排泄機能に気づき、排泄ケアに積極的な態度を形成するために、①事例を通して知識を習得する教材を用いた研修を行い、その後、②継続した事例検討会でフォローアップする教育プログラムを開発する。教育プログラムの前後で、介護・看護職の排泄ケアに関する知識と態度の評価に加え排泄ケア実践に関する評価も実施し、プログラムの効果を明らかにする予定である。
昨年度作成した評価指標となる態度・知識・排泄ケアの実践の測定項目を使用して、回復期リハビリテーション病院で働く看護師を対象に調査を実施した。態度に関する測定項目を10項目作成したが、天井効果が認められ4項目のみで主成分分析を行い1成分として分析に用いた。個別の排泄ケア実施との関連は認められ態度を測定するために有用であると考えるが、再度、内容を再検討する必要がある。排泄ケアの実践の評価項目に関しては、21項目作成し、天井効果のみられた6項目を除外し因子分析を行った。「アセスメントに基づくケア」、「排尿日誌の活用」、「高齢者の思いを尊重したケア」の3因子が抽出され、本研究に活用できることが確認された。
教育教材作成のために、えひめ排泄ケア研究会で実施している事例検討会で検討した43事例について、分析を行った。その結果、看護・介護職が対応困難と考える原因は、頻尿が15例と最も多く、その他の排尿に関する問題は夜間多尿や排出障害があがっていた。排便に関しても、便秘（7例）、水様便の便失禁（5例）、頻回な便意（3例）と相談内容の多くを占めた。さらに、認知機能の低下によって生じる放尿、排泄介助拒否、弄便や、身体機能の低下によるトイレでの座位姿勢が取れないこと等の相談がみられた。この結果に基づき、典型的な事例を作成し、事例のアセスメントと援助方法、評価項目を基礎知識と関連付けて理解できるようなマニュアルを作成中である。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

本年度は、教育プログラムの評価指標の作成と教育プログラムの作成を目標に取り組んだ。評価指標に関しては、回復期リハビリテーション病院の看護師を対象とした調査で使用することで、有用性を明らかにすることができたが、課題も明らかになり、再検討が必要である。教育プログラムに関しては、これまでの事例検討会の結果を集約・分析することで、より現場の課題にそった内容を盛り込むことができたと考えるが、まだ完成には至っていない。さらに、排便に関する課題も多く、教材の中に含む必要性がある。排便ケアに関する評価に関しては、十分に検討できてい。そのため「遅れている」と判断した。

Strategy for Future Research Activity

評価指標の作成と、教育教材の作成を至急進めていく。指標作成と教材作成を研究分担者で役割分担しなおして、作業を並行して進める。そのうえで、教材と指標の整合性を確認するようにする。教材作成には、えひめ排泄ケアの世話人をしている医師、認定看護師さらに専門看護師にも専門的な知識提供や協力を依頼することで、早期の完成を目指す。
さらに次年度は、教育教材を用いた研修会のもち方、実施後の事例検討会の方法や対象施設への依頼方法など具体的な教育プログラムの実施方法を決定する。

Causes of Carryover

教育教材の作成が遅れているため、作成に必要な専門家への謝金の支出が次年度必要となる。さらに、次年度に教育プログラムを具体的に決定したのちに、教育プログラム実施に必要な物品の購入を行うこととし、今年度購入予定にしていた予算の執行を次年度とした。