2018 Fiscal Year Research-status Report
開口障害の高齢者に対するK-point刺激法による口腔機能向上支援システムの開発
Project/Area Number |
17K12405
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Research Institution | Kagoshima University |
Principal Investigator |
下高原 理恵 鹿児島大学, 医歯学域歯学系, 助教 (50404538)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
李 慧瑛 鹿児島大学, 医歯学域医学系, 助教 (20596324)
緒方 重光 鹿児島大学, 医歯学域医学系, 教授 (40305173) [Withdrawn]
西本 大策 鹿児島大学, 医歯学域医学系, 助教 (80757675)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 嚥下障害 / 高齢者 / 地域連携 |
Outline of Annual Research Achievements |
摂食・嚥下障害に関する研究を概観して、高齢者の口腔機能を向上させるシステム開発を目指した。高齢者が、地域で終末期を迎えるためには、食支援が不可欠であり、最期まで口から食べられることは、究極のQOLである。高齢者は健康な状態から徐々に要介護状態に移行する間に、虚弱状態を経て段階的に機能が低下していくが、このフレイル段階での介護予防対策が大切である。高齢期の口腔機能の維持・向上を図ることが、全身の虚弱化を防ぐために有効であるというエビデンスが徐々に蓄積されている。つまり、身体のフレイル対策に加えて、口腔機能の低下に起因するオーラル・フレイル対策が必須であることが分かった。「口から食べること」は、人に生きる希望と喜びを与え、活動の源になる。また、咀嚼により唾液腺の分泌が促され、口腔内を清潔に保つ効果も期待される。さらに、咀嚼をすることで脳への血流量が増加するとともに脳への刺激が加わり、認知症の進行を遅らせることにつながる。摂食・嚥下への支援には、チーム医療が不可欠である。そこで看護と介護、医科と歯科、理学療法士と作業療法士、言語聴覚士、栄養士等のあらゆる専門職が情報を共有して、チームアプローチをすることができる地域連携システムを模索した。その結果、意思決定支援の前提となるのは、医療者と対象との信頼関係の樹立であり、対象の意思決定において情報や手段に対する支援は進んでいることが分かった。しかし一方で、価値観や感情面への支援はまだまだ途上だということが明らかとなった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
意思決定支援の前提となるのは、医療者と対象との信頼関係の樹立であり、対象の意思決定において情報や手段に対する支援は進んでいる。価値観や感情面への支援はまだまだ途上だということが調査から判明したので、これをもとに次年度の計画を進めることができる。
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Strategy for Future Research Activity |
家族関係は今や劇的に変化しつつあるが、対象や家族の思いに目を向け、耳を傾けるような支援が大事である。そこで今年度の口腔機能向上支援システム案をさらに進展させる計画である。
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