2019 Fiscal Year Annual Research Report
Development of the oral cavity function improvement support system by the K-point stimulation method for the elderly person
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17K12405
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| Research Institution | Kagoshima University |
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Principal Investigator |
下高原 理恵 鹿児島大学, 医歯学域歯学系, 助教 (50404538)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
李 慧瑛 鹿児島大学, 医歯学域医学系, 助教 (20596324)
緒方 重光 鹿児島大学, 医歯学域医学系, 教授 (40305173) [Withdrawn]
西本 大策 鹿児島大学, 医歯学域医学系, 助教 (80757675)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 嚥下障害 / 高齢者 / 地域連携 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
「口から食べること」は、高齢者に生きる希望と喜びを与え、活動の源になる。さらに、脳や神経を賦活化させて口腔内を清潔に保つ効果も期待される。口腔機能向上への支援には、チーム医療が不可欠であり、看護と介護、医科と歯科、理学療法士と作業療法士、言語聴覚士、栄養士等のあらゆる専門職が情報を共有・連携して、チームアプローチをすることが必要である。高齢者が、地域で終末期を迎えるためには、食支援が不可欠であり、最期まで口から食べられることは、究極のQOLである。高齢者は健康な状態から徐々に要介護状態に移行する間に、虚弱状態を経て段階的に機能が低下していくが、このフレイル段階での介護予防対策が大切である。因みに、高齢期の口腔機能の維持・向上を図ることが、全身の虚弱化を防ぐために有効であるというエビデンスが蓄積されている。つまり、身体のフレイル対策に加えて、口腔機能の低下に起因するオーラル・フレイル対策が必須である。また、日本の嚥下支援では多職種が関わっている。日本の高齢化率は世界の中でも高く、わが国では団塊の世代が2025年頃までに後期高齢者（75歳以上）に達し、介護・医療費等社会保障費の急増が懸念される「2025年問題」が控えている。そのために様々な施策が実施され、特に2014年に成立した「医療介護総合確保推進法」によって、地域における医療と介護の提供体制が大きく変化した。歯科医療においては、2016年の診療報酬改定で「かかりつけ歯科医機能強化型歯科診療所」の制度が新設され、診療室完結型歯科医療から地域完結型歯科医療へと進んでいる。このように、高齢化と歯科疾患の疾病構造の変化は、新たなニーズを生み、高齢期の口腔機能の低下防止に関する取り組みを行うことが求められていることから、多職種が連携したヘルスケアシステムの構築が望まれる。
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