2018 Fiscal Year Research-status Report

地域協働型介護予防・健康教育介入プログラムの効果検証　社会人基礎力の発達との関係

Research Project

Project/Area Number	17K12425
Research Institution	Daito Bunka University
Principal Investigator	村松由紀大東文化大学, スポーツ健康科学部, 教授 (10348097)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	甲賀ひとみ大東文化大学, スポーツ健康科学部, 特任講師 (00790388) [Withdrawn] 琉子友男大東文化大学, スポーツ健康科学部, 教授 (70111440) 杉森裕樹大東文化大学, スポーツ健康科学部, 教授 (20276554) 田中博史大東文化大学, スポーツ健康科学部, 教授 (80311992) 太田眞大東文化大学, スポーツ健康科学部, 教授 (60176899) 須佐公子大東文化大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (90383116) 奥平寛奈国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (90756785) 郷原志保大東文化大学, スポーツ健康科学部, 特任助手 (90757527) 高瀬寛子大東文化大学, スポーツ健康科学部, 助手 (80827981)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2021-03-31
Keywords	地域包括ケアシステム / 介護予防 / フレイル / 健康寿命 / ソーシャル・キャピタル / エイジング・イン・プレイス / アクションリサーチ / 社会人基礎力
Outline of Annual Research Achievements	本研究は，大学と地域が協働・連携し，地域包括ケアシステムのしくみの中で多世代同志が学び合う教育プログラムの構築と学生が地域住民とのゼミ活動を通して，卒後に職場や地域における多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的能力の形成をめざすものである。2018年度の目的は『相互の対象理解』であり,世代の異なる双方の価値観，相互理解を図る内容構成とし，大学近隣地区の地域特性とその課題の把握をグループワーク及びフィールドワークを2日間実施した。また，初日の導入として「フレイル予防」に関すること，大学近隣地区の歴史や特徴等の講義を実施した。対象は，研究同意の得られた学生（看護学科，スポーツ科学科，健康科学科）41名（平均年齢20歳），地域在住65歳以上高齢者5名（平均年齢71歳）の計46名，教員7名がファシリテーターを担った。今年度の目的である対象理解については，自由記述のアンケート結果及び参与観察により，世代の異なる双方とのコミュニケーションから，相互理解がうかがえた。また，講義やグループワーク，フィールドワークから学生は，大学近隣地区への関心が芽生え，その地域特性について理解を深める努力をしていた。さらに，学生の社会人基礎力の評価尺度構成については，思考力（批判的・協働的・創造的），姿勢・態度（レジリエンス・リーダーシップ・コラボレーション），経験（自己管理・対人関係・計画実行）から評価を行った。その結果，介入前後の比較において，協働的思考力（t=2.152,p<0.05），姿勢・態度ではリーダーシップ(t=3.030,p<0.05)及びレジリエンス(t=-2.676,p<0.05)に有意差を認めた。なお，本研究は研究者所属機関の倫理審査委員会の承認を得ている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 今年度計画についても具体的な日時・内容，研究対象者等具体的に進捗しているため，おおむね計画通りの内容で実施の予定である。
Strategy for Future Research Activity	看護学科・スポーツ科学科・健康科学科の学生及び地域在住高齢者の混合編成班を研究対象者とし,介入プログラムＡ～Cの実施から再現性の確認を行う予定である。プログラムＡのテーマは『対象理解』で,世代の異なる双方の価値観，相互理解を図る内容構成とする。プログラムＢのテーマは,『課題の整理と取組み』とし,対象（地域在住高齢者）の情報をアセスメントし,個別的計画立案〔看護学科：日常生活動作に視点をあてた健康支援〕〔スポーツ科学科：運動力・身体機能動作に視点をあてた介護予防〕〔健康科学科：健康診断・モニタリング〕とする。プログラムCは『実施・評価』として,実践から地域包括ケアの実際を学ぶ内容とする。さらに,ゼミナールの集大成として,「グループセッション・報告会」を実施し,ゼミの統括を行予定である。
Causes of Carryover	次年度使用額が生じた理由は、より適切な物品の購入を行うために具体的なプログラム内容を再検討・再修正を行い、購入物品についても必要物品の再検討を行ったためである。初年度に購入予定であった介護予防の介入に必要な体操用具、データ測定のための備品については、より具体的な内容が確定する次年度に充てることとした。