2020 Fiscal Year Research-status Report
地域高齢者の転倒を予防する歩行能力自己管理プログラムの構築
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17K12429
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| Research Institution | Kanazawa Medical University |
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Principal Investigator |
平松 知子 金沢医科大学, 看護学部, 教授 (70228815)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
橋本 智江 金沢医科大学, 看護学部, 准教授 (30515317)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 転倒予防 / 高齢者 / 歩行能力 / セルフケア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
高齢者の主要な転倒要因の1つである歩行能力の低下に対する維持改善策として、高齢者のセルフケア能力に着目し、高齢者主体の転倒予防プログラムの開発を進めている。プログラムは「可視化された歩行能力に関連する転倒リスクの自己管理」と「歩行能力を強化するセルフケア行動の実施」から成っている。2020年度は、専門家の意見を基に再度文献検討を行い、2019年度に抽出した構成要素、及び「可視化された歩行能力に関連する転倒リスクの自己管理」と「歩行能力を強化するセルフケア行動の実施」の関連性を見直し、追加・修正を行った。まず、「歩行能力に関連する転倒リスク」の構成要素に基礎知識（高齢者の転倒の実態と加齢に伴う転倒リスク）を追加した。他の3項目は細目の修正を行った。歩行状態・歩行機能は、歩行速度、歩行距離、足関節背屈角度、握力、足指把持力、片足立ち、過去1年間のつまずき及び転倒経験、転倒恐怖の8項目、生活環境は、昼夜別屋内環境の転倒リスクと対策、活動範囲である屋外の転倒リスクと対策の2項目、栄養状態はBMI、３か月間の体重の変化、たんぱく質摂取状況、筋肉量、咀嚼・嚥下機能5項目を抽出した。「歩行能力を強化するセルフケア行動の実施」は、高齢者の自律性を考慮して転倒リスクに応じた自発的対処行動の実践と基本運動である。基本運動とは、①下肢の速筋線維の萎縮を防ぐレジスタン ス運動（スクワット、ヒールレイズ）、②バランス能力を高める運動（開眼片足立ち）、③足部機能を高める運動（足指じゃんけん、タオルギャザー）であり、ロバスト・プレフレイル・フレイルの明確化を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度は、コロナ禍により新しい教育方法の検討・実施が必要となり、教育にかける時間が大幅に増えたことで、十分な研究時間を確保できず、予定通りに研究を進めることができなかった。そのため、プログラムの見直しに要する期間が長引いた。さらに、コロナ禍により開発したプログラムのプレテストの研究協力が得られず、プレテストによるプログラムの確認・修正を行うことはできなかった。2020年度は、2019年度プログラム案の精度および実行可能性を高めるために、専門家の意見を基に文献検討を継続してプログラムの修正を行った。結果として、「可視化された歩行能力に関連する転倒リスクの自己管理」の構成要素は、転倒予防に関する基礎知識を追加し4カテゴリーとなり、各カテゴリーの細目を修正した。また、「可視化された歩行能力に関連する転倒リスクの自己管理」と「歩行能力を強化するセルフケア行動の実施」の関連性の明確化とロバスト・プレフレイル・フレイルの可視化を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度は、「可視化された歩行能力に関連する転倒リスクの自己管理」におけるアウトカム指標について、既存のエビデンスレベルの高い測定方法を用いた結果との比較を行い、安全、安楽、簡便、かつ精度の高い測定機器測を確定する。さらに、介護予防・日常生活支援総合事業（以下、総合事業）の実施主体を対象に、2020年度に修正した「可視化された歩行能力に関連する転倒リスクの自己管理」と「歩行能力を強化するセルフケア行動の実施」から成るプログラムの有効性及び実行可能性を調査する。さらに、地域高齢者の転倒予防として実施している内容を調査する。この結果を分析してプログラムの修正を行い、プログラムを完成させる。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍により参加予定の学会がオンライン開催となり、旅費を支出しなかった。また、コロナ禍により研究協力施設の協力が得られず、プログラムのプレテストと有用性・実行可能性の調査を実施できなかった。そのため、データ収集に必要な郵送費、外注費（データ入力）の支出が行えず、次年度使用額が生じた。2021年度は、郵送費、統計ソフト（データ入力・分析）、学会参加費、英文校正料に使用予定である。
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