2019 Fiscal Year Research-status Report
地域で生活する統合失調症患者のResilience尺度の開発とその強化要因の研究
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17K12464
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| Research Institution | Ibaraki Prefectural University of Health Science |
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Principal Investigator |
中村 博文 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (90325910)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡邊 尚子 東邦大学, 健康科学部, 教授 (30305388)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | レジリエンス / 統合失調症 / 地域生活 / 精神疾患 / QOL / 尺度開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，地域で生活する統合失調症患者に対し，QOL確立のためにResilience尺度の開発を行い，その信頼性・妥当性を検証することにある。最終年度となる3年目はResilienceに影響を与えていると考えられる要因を選定した。
対象は関東圏内の地域で生活する統合失調症患者240名を対象とし，2019年4月～2020年3月に質問紙調査を実施した。調査内容は，Resilience尺度21項目，地域生活に関する自己効力感尺度（SECL），自尊感情尺度，情緒的支援ネットワーク尺度，BASIS-32（精神症状尺度），日常いらだち事尺度，人口統計学的因子(年齢，性別，発症年齢，入院回数，服薬薬剤の種類数，副作用の有無)を調査した。分析方法として，各尺度の相関係数を算出し，Resilience尺度を従属変数とし，その他の尺度，人口統計学的因子を独立変数として重回帰分析で因果関係を分析した。倫理的配慮は，研究実施施設の倫理審査委員会の承認を得て実施した(承認番号2016-026)。
結果は有効回答数103名(42.9％)であり，男性71名(68.9％)，女性32名(31.1％)，平均年齢(±S.D.)は45.5(±10.8)歳であった。平均発症年齢は25.3歳±10.2歳，平均入院回数3.5回±4.3回，服薬薬剤の種類数は5.5±3.2であった。Resilience尺度を従属変数，その他の尺度および人口統計学的因子を独立変数として重回帰分析を行った結果，『SECL 標準偏回帰係数 β=0.314***』『自尊感情β=0.301***』『精神症状尺度（日常生活の技能と役割機能）β=-0.203*』『情緒的支援ネットワークβ=0.191*』『入院回数β=0.151*』『服薬薬剤の種類数β=-0.148*』が影響を与えていた（R2=0.506、F=18.408 df=6/97）。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究期間は，3年間である。
1年目は既存のレジリエンス尺度をもとに，予備調査を行ってその因子構造を再評価することが目的であった。また，質的な質問調査も並行して行い，日常生活の中で何が精神的な回復力となっているのかを明らかにすることにあり，おおむね順調な進捗状況であった。
2年目は，統合失調症患者のためのレジリエンス尺度の実際的な使用のための尺度開発を行い，その信頼性・妥当性を検証し，わが国での使用に耐えられるような尺度を開発することにあった。尺度開発のためには，因子構造の把握を行うことが必要であり，そのために既存の尺度において様々な要因間での分析をおこない，おおむね順調な進捗状況にある。
3年目は，Resilience尺度の開発を行い，その信頼性・妥当性を検証することにあった。そこでResilienceに影響を与えていると考えられる要因を選定し，自身が作成したResiliece尺度とそれらの関連性や妥当性を検証した。その行程は途中段階まで，進行していたが，その最終過程は家族介護の影響で，尺度の信頼性・妥当性を検証するまでには至らなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は，研究課題の最終年度になるが，統合失調症レジリエンス尺度を最終的に完成させ，レジリエンスに影響を及ぼす要因（人口統計学的因子，社会生活状況など）の特定を行い，それらの因子モデル・構造モデルの特定化を行い，統合失調症レジリエンス尺度として一般化させていく。
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| Causes of Carryover |
科学研究費助成事業以前より継続して行われてきた研究課題であったことと，本来の最終年度（2019年度）に介護を要する家族の事案が発生したため，予算使用計画が予定通り進まなかった経緯がある。今年度は，最終年度であるため，人件費，調査費等で円滑な支出ができる見通しである。
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