2017 Fiscal Year Research-status Report
在宅で療養が必要な要介護高齢者に実施する効果的な口腔ケア教育プログラムの開発
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17K12553
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Research Institution | The Japanese Red Cross Toyota College of Nursing |
Principal Investigator |
東野 督子 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 教授 (00352906)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小山 順子 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 助教 (30795951)
石田 咲 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 助手 (50639549)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 口腔ケア / 要介護高齢者 / ケアマネジャー / 訪問看護師 / 訪問看護ステーション / ケアプラン |
Outline of Annual Research Achievements |
【2017年度目的】 全国規模で訪問看護師と訪問看護師と関連のある施設に勤務する介護支援専門員(ケアマネジャー)の口腔ケアに関する実態を調査することを目的とする。 【方法】 WAMNET(独立行政法人福祉保健医療情報サービス事業)を用いて「訪問看護」施設のうち、「居宅介護支援事業所」を持つ施設を抽出(全6430施設)し、都道府県別の施設数から層別抽出し選定した(1954施設)。選定した施設長に①訪問看護師2名と関連の居宅介護支援事業所に勤務するケアマネジャー1名を選出依頼し質問紙を配布した。返信は、各自の意思により返信用封筒を用いて郵送を依頼した。調査項目は、文献を参考にして摂食・嚥下障害看護認定看護師の協力や、歯科治療のオーソリティからの助言をもとに作成した。A大学倫理審査委員会の承認を受けて実施した(番号2915)。 【結果】 回収状況 実質配送数1921施設(あて先人不明で返送された33施設を除いた)、(1)調査訪問看護師:有効回答数928名(有効回答率24.2%)、このうち中部.近畿地区の364名の結果では口腔ケアは訪問看護に必要なケアと思っている86.5%であった。口腔内評価の指標は「ない・ほとんどない」が88.7%であった。 (2)調査ケアマネジャー:有効回答数384名(有効回答率20.0%)、このうち有資格で多いのは介護福祉士44.0%、看護師34.6%、社会福祉士9.9%であった。口腔ケアの知識の習得はケアマネジャー以前の資格である49.0%、ケアマネジャー実務研修23.0%の順であった。口腔ケアプランの立案は69.1%あり、口腔内評価(観察)の実施は「ない・ほとんどない」は51.1%であった。 【考察】 回収率より全体を示しているデータであるとは言えないが次のことが考えられた。口腔ケアプランの立案や実施に関して口腔内評価(観察)は十分でない可能性が考えられた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2017年度の実施計画においてはおおむね順調に進展している。質問紙調査により回収したケアマネジャーのデータの基本統計は行えたが、看護師データにおいては、928名の内、現在、中部・近畿地方の364名を行った。2018年度の予定した調査に入るまでに残りのデータの基本統計を終える予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
【成果発表】2017年度に得られた調査結果を第38回日本看護科学学会学術集会(2018.12)、第16回日本口腔ケア学会学術集会(2019.4)に発表する予定である。 【データ収集】2018年度は、プロジェクトBを実施する。対象は、A県の協力の得られた訪問看護ステーションと関連のあるケアマネジャーと要介護高齢者の口腔内衛生と要介護者である。調査内容は、ケアプランを立案の有無と口腔ケアを実施する介護者の口腔ケアの認識と実施状況を質問紙を用いて調査する(ベースラインデータ)。また、要介護高齢者の口腔環境については評価指標OHAT-J(日本語版Oral Health Assessment Tool)、唾液中細菌数を測定する。分析は、唾液中細菌数を従属変数としてその他のデータを独立変数として分析する。2018年9月までに倫理審査委員会の承認を得て、承認が得られてから2019年3月までにデータを収集する予定である。得られたデータは適宜学会に発表する。成果の公表は、第17回日本口腔ケア学会学術集会、第39回日本看護科学学会学術集会を予定している。
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Causes of Carryover |
2018年度の調査研究のための旅費が計画書申請より、内定額が少なかったのでそこに充当する予定である。
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