2018 Fiscal Year Research-status Report

Development of program to prevent social isolation and alleviate loneliness for mothers live in urban area

Research Project

Project/Area Number	17K12573
Research Institution	Yokohama City University
Principal Investigator	有本梓横浜市立大学, 医学部, 准教授 (90451765)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	田高悦子横浜市立大学, 医学部, 教授 (30333727) 大河内彩子 (井出彩子) 横浜市立大学, 医学部, 准教授 (70533074) [Withdrawn]
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2021-03-31
Keywords	乳幼児 / 母親 / 孤独感 / 社会的孤立 / プログラム開発 / 評価 / 地域看護診断 / 都市部
Outline of Annual Research Achievements	少子高齢化、核家族化、都市化、地域の希薄化などの社会背景により、都市部在住の乳幼児を育てる母親は特に社会的孤立する傾向にあり孤独感を抱きやすいことが指摘されている。孤独感は、乳幼児を育てる母親の誰しもが経験する可能性のある心の状態である一方、その程度が高じると、産後うつや育児不安などの母親の精神的健康の悪化、ひいては児童虐待につながる可能性もある。そのため、母親自身および子どもの健康や地域社会全体に影響を及ぼす重要な課題である。しかし、母親の社会的孤立や孤独感を予防し軽減する方策の開発と評価に関する実証研究は見当たらず、社会的孤立予防ならびに孤独感の軽減に向けた方策が必要である。本研究の目的は、乳幼児の母親に対する孤独感軽減プログラムを開発することである。平成30年度は、前年度に続き、1)乳幼児の母親に対する孤独感軽減プログラム案の作成、2) 母親における孤独感の実態と育児経験および母親の特性の解明、3)評価指標の検討を実施した。 1)2)については、国内外の文献レビューを行い、最新の知見を吟味の上、Precede-Proceed modelを用いてプログラムのフレームワークおよびコンセプトを検討した。2都市において、インタビュー調査（母親8名、支援に携わる保健師・助産師・子育て支援施設職員・子育て支援者・民生児童委員17名）を行い、乳幼児の母親における孤独感、育児の実態を明らかにし、孤独感軽減プログラム案の洗練に活用した。3)については、評価指標として、UCLA孤独感尺度第3版および短縮版2種の乳幼児の母親における妥当性・信頼性を明らかにした。今年度の成果の意義は、乳幼児の母親に対する孤独感軽減プログラム案のフレームワークとコンセプトが明らかとなった点である。今後の課題は、疫学調査による実態および実践的有用性を加味したプログラム案の洗練と評価計画である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 当初の計画で挙げていた、1)都市部の地域特性に応じた乳幼児の母親に対する孤独感軽減プログラム案の作成(国内外の文献レビュー)、2) 母親における孤独感の実態と育児経験および母親の特性の解明(インタビュー調査)、3)文献レビューおよび調査結果の統合によるプログラムフレームワーク案の開発、4) 評価指標の信頼性・妥当性の検討をおおむね予定通り進められた。
Strategy for Future Research Activity	平成31年度は、乳幼児の母親における孤独感軽減プログラム案の洗練、および、プログラム案の試行と評価を行い、プログラム案の開発を目指す。その方策として、国内外の文献レビューの追加・内容整理、母親の特性および地域特性に関するアンケート調査を実施し、プログラム案および評価指標案に反映する。プログラム案および評価指標案については、研究協力地域ならびに先駆的活動地域における保健師等専門家グループおよび主任児童委員・ボランティア等の地域住民のグループ、本領域に精通した研究者・実践者を選定し、専門的知識の提供を受ける。
Causes of Carryover	平成30年度の使用予定額は、都市部の地域特性に応じた社会的孤立予防支援プログラム案を作成することを目的とした調査および情報収集を行う計画に伴う、消耗品、調査旅費、資料・調査票の印刷費、郵送費、研究協力者雇用費用、専門家への謝金、会議費、資料などであった。このうち、調査フィールドの地理的特性および対象者の属性、研究協力者の確保状況などにより、調査旅費、研究協力者雇用費用、謝金が当初見込みに比べ少額となった。次年度使用額は、調査フィールドおよび対象者拡大、プログラム試行のため、調査旅費、印刷費、郵送費、研究協力者雇用費用、専門家への謝金に用いる。また、研究成果の公表（学会発表、学術雑誌投稿等）のために用いる。