2018 Fiscal Year Research-status Report
転居高齢者の生活適応の経年変化と介入効果に関する研究
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17K12576
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Research Institution | Aichi Prefectural University |
Principal Investigator |
古田 加代子 愛知県立大学, 看護学部, 教授 (00319253)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
流石 ゆり子 山梨県立大学, 看護学部, 副学長 (70279892)
輿水 めぐみ 滋賀医科大学, 医学部, 講師 (90405225)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 転居高齢者 / 生活適応 / WHO-5 / 介護予防 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は転居高齢者の健康状態や生活適応状況を数年にわたって追跡し、その要因を明らかにすることを目的にしている。今年度は以下の研究を進め、結果を公表した。
目的:転居から1年以内の高齢者の精神的健康状態と関連要因を明らかにする。 方法:1.対象:市町村の境界を越えてA県B市に転入した高齢者186名。2.調査方法:B市の協力を得て対象者を抽出し、質問紙調査票を郵送した。1週間ほど留め置き、調査員が訪問で回収した。調査内容は主観的健康感、基本チェックリスト、WHO-5等であった。 結果:対象者のうち回収数は139名(74.7%)であり、有効回答数は132名(全体の71.0%)であった。性別は男性54名(40.9%)、女性は78名(59.1%)であり、平均年齢(±SD)は男性76.1±8.6歳、女性78.4±7.7歳であった。日本語版WHO-5による精神的健康状態は不良(0~12点)51名(38.6%)、良好(13~15点)81名(61.4%)であった。性別、転入時の年齢、 転居前の家族構成、転居前の居住地と精神的健康状態の関連はなく、それぞれ良好な者が約6割であった。転入意思との関連では、自分が望んでいた者と仕方がないと思っていた者では差が見られ(p<0.01)、望んでいた者が有意に良好であった。転入時の転入後の1日の過ごし方についての予測程度との関連では、家の中での生活の予測がついていた者と、外出先を含め生活の予測がついていた者で有意な差(p<0.01)が見られ、後者でその割合が高かった。また転居までの準備期間と転居先周囲の環境(公共施設、病院、駅、スーパー等)の既知による差は見られなかった。 結論:転居高齢者の転居後の精神状態は、転居前の準備性に影響を受けることが示唆された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
市町村の協力を得て、転入直後の高齢者についての調査および家庭訪問による介入もは完了させた。また1年6ヶ月後の追跡調査の準備も順調に進み、2019年4月から調査が開始できる状況である。
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Strategy for Future Research Activity |
順調に進捗しているため、2019年度は4月から転入から1年6ヶ月後の追跡調査を1年間をかけて進めていく。
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Causes of Carryover |
学会などの機会を利用して、研究の打ち合わせを行ったため、旅費などに残額が生じた。次年度の研究打ち合わせ、成果発表などに活用していきたい。
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