2018 Fiscal Year Research-status Report
高校生の認知行動療法によるレジリエンスを高める感情統制教育プログラムの開発と検証
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17K12579
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| Research Institution | Kawasaki University of Medical Welfare |
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Principal Investigator |
石田 実知子 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (10776008)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
江口 実希 神戸常盤大学, 保健科学部, 講師 (40631718)
國方 弘子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (60336906)
塚原 貴子 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 教授 (10155335) [Withdrawn]
小池 康弘 川崎医療福祉大学, 医療技術学部, 助教 (00805070)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 感情統制 / 認知行動療法 / レジリエンス / 怒り / 高校生 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度は、第一に平成29年度に引き続き、高校生が認知する激しい怒りを感じている友人へのサポート行動に対する困難の様相について質的帰納的に明らかにした。その結果【対象者の理解】【落ち着かせること】【声掛けすること】【的確なアドバイスをすること】【サポートの受け入れ】【受容的な対応をすること】【自己のコントロール】の７つのカテゴリが抽出された。第二に生徒が幸福を感受する日常的なイベントと精神的な健康との関連について明らかにした。その結果、生徒が幸福を感受する日常的なイベントは、ポジティブ気分とともに人生に対する満足度を高めることが示唆された。第三に怒り場面における友人によるサポート行動と精神的健康への影響について検討した結果、怒り場面における友人によるサポート行動は、ストレス認知を低減し、精神的健康を高めることが示唆された。
以上のことからプログラム開発に向け、ピアサポート行動の促進やストレス対処行動を促す上で以上の内容について配慮する必要性が示唆された。
感情統制教育プログラム開発では、2校100名の生徒に対し、プレテストを実施したが毎週1回×4回の実施は困難であり、3か月間で4回の実施となり教育内容の定着が十分に図れなかった。介入効果では、開始前レジリエンスの高い生徒のみストレス低減効果が得られるという結果となった。次年度はこれらの結果を踏まえ、①各回の最初と最後にリラクゼーション呼吸法（マインドフルネス演習）を取り入れること ②感情統制が困難な場面でのロールプレイにあたり、映像を入れ臨場感を出すこと ③感情統制困難時、援助希求行動を促すため、困難を感じた時の援助の求め方と友人が困難な状況にある時、援助に繋げられるような関わり方について追加することとした。また、高校現場の実状に合わせ、全3回で構成するものとした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
修正プログラムによるプレテストを予定通り終えることができた。また、プログラム開発にあたり、スクールカウンセラー、養護教諭、精神科を専門とする専門職と多角的にプログラム内容について検討でき、ブラッシュアップができている。以上のことから「おおむね順調に進展している」と評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
修正プログラムによる介入効果を量的、質的に評価し、得られた知見を学会発表および論文化し公開する。介入は、2週間ごとに50分×3回の介入を実施する。実施内容としては、毎回の授業の最初と最後にリラクゼーション呼吸法（マインドフルネス演習）を盛り込み、1回目：心理教育（ストレスと上手につきあおう）、2回目：感情統制（怒りの感情と上手につきあおう）、3回目：レジリエンス向上（しなやかなこころを育てよう）を予定している。アウトカムは気分、レジリエンス、怒りに対する対処行動、対人ストレス、精神的健康とし、計5回[（実施前(T0)、実施4週間目 (T1)、終了時(T2)、終了1ヶ月後(T3)、終了3ヶ月後(T4)）]を予定している。
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| Causes of Carryover |
当初臨床心理士による専門知識の提供および精神科医師によるスーパーバイズによる費用を予定していたが、研究者所属施設に所属する専門家より研究協力が得られたため、費用が発生しなかったことが挙げられる。2019年度以降、介入に伴う教材作成の費用、旅費、協力者への謝礼、国際学会での発表を含む研究成果発表に関する支出を予定している。
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