2020 Fiscal Year Research-status Report
20歳代女性の未来を守る子宮頸がん検診テーラード啓発プログラムの開発
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17K12581
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Research Institution | Ehime Prefectural University of Health Science |
Principal Investigator |
中越 利佳 愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 准教授 (70551000)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡崎 愉加 岡山県立大学, 保健福祉学部, 准教授 (50224001)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | HAPAモデル / 子宮頸がん / 子宮頸がん検診受診 / 検診受診行動 / 構造方程式モデリング |
Outline of Annual Research Achievements |
今年度の研究目的は、縦断調査によりHealth Action Process Approach (HAPA)が子宮頸がん検診受診行動を説明できるか、また、HAPAを構成する心理変数に影響を与えるとされるソーシャルサポートと個人要因との関係性を明確化することである。縦断調査の同意が得られた1097名にHAPAのVolitional Phaseの心理変数である、行動計画尺度、自己効力感尺度と2019年度内の子宮頸がん検診の受診の有無を質問紙調査により実施した。回収された調査票の内、2019年に実施した第1回調査と2020年3~4月に実施した第2回調査共に欠損データを認めない861名を有効回答(有効回答率78.5%)とした。HAPAモデルにソーシャルサポートと個人属性を統制変数としてデータを投入し、共分散構造分析によりモデルを検討したところ、適合度指標は良好で、モデルはデータに適合した。またHAPAモデルによる子宮頸がん検診受診行動の決定係数は0.53と高く、HAPAモデルが、子宮頸がん検診の受診行動を説明するモデルであることが統計学的に検証された。また、HAPAの心理変数に影響を与えるソーシャルサポートは「検診施設の行きやすさ」「費用の補助」「家族の勧め」であり、これらのソーシャルサポートを充実させることの必要性が示唆された。HAPAの心理変数に影響を与える個人要因は、「性交経験」「検診受診の回数」「婚姻」が正の影響を示し、「子ども」は負の影響を示した。育児期にある女性の検診行動がとれていないことから、育児行動を妨げず、検診受診ができる対策の必要性が示唆された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
今年度は、子宮頸がん検診受診行動の促進に向けた介入プログラムの作成と教材作成を手掛ける予定であった。しかし、実際には、縦断調査によってHAPAモデルが子宮頸がん検診受診行動を説明できるモデルであることを統計学的に検証することしかできなかった。コロナ禍のため、質問紙の回収に時間がかかったこと、感染拡大防止のため、学内立ち入り禁止期間も長く、教材開発について業者や研究協力者と検討する時間が持てなかった。
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Strategy for Future Research Activity |
HAPAモデルが子宮頸がん検診の受診行動を説明できるモデルであることが検証でき、また、HAPAを構成する心理変数の中で、影響力のある変数が明確化された。したがって、今年度は、HAPAのプロセスに沿って介入研究ができるための教材開発に取りかかる予定である。HAPAに影響を与える心理変数に着目し、対象者をセグメントし、HAPAのプロセスに沿って、対象者の特徴に合わせた情報提供ができる教材の開発を今年度の目標とする。
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Causes of Carryover |
昨年度は研究計画に遅れが生じ、当初の予定であった教材作成ができていない。今年度は、教材作製費として使用する予定である。
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Research Products
(5 results)