2021 Fiscal Year Research-status Report
多次元ウェーブレット解析によるソフトウェア信頼性区間評価方法
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17K12663
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
肖 霄 東京都立大学, システムデザイン研究科, 助教 (30707477)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | ソフトウェア工学 / 信頼性評価 / ウェーブレット / データ解析 / シミュレーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，ソフトウェア開発プロジェクト管理における品質保証・評価への支援を念頭に，ソフトウェア信頼性評価指標の区間評価に焦点を当てた多次元ウェーブレット解析によるソフトウェア信頼性評価方法の提案を目的としている．
初年度で確立した，観測データから直接ソフトウェア信頼性評価指標の区間推定を行う手法と，二年度目で確立した，観測データに正則変換を施してからソフトウェア信頼性評価指標の区間推定を行う手法の，点推定にブートストラップ法を適用して区間推定を行う部分において，非同次ポアソン過程のシミュレーションが必要である．三年度目では，様々なシミュレーション方法を検討し，観測データからサンプルを生成するために必要な時間を基準にパフォーマンス評価を行い，より有効なシミュレーション方法の選定を行った．その結果，より高速な推定アルゴリズムの構築が可能であることが分かった．
また，ソフトウェア開発現場の現状を把握するために，非営利組織 ISBSG (http://isbsg.org/about-isbsg/) の他にソフトウェアメトリクスデータを提供する組織等がないかについて調査を行うとともに，ソフトウェア開発を主な業務とする日本企業に直接アンケート調査を行うことでデータを収集することができないかについて検討を行った．その結果，企業秘密に直結する情報が含まれる可能性が高いため回答率が低いと見込んでおり，アンケート調査によるデータ収集では，本研究の実用的優位性を確認するためには十分なデータを入手できないと判断した．よって，本研究の最終段階にあたる，提案方法とアルゴリズムの改良に必要なソフトウェアメトリクスデータは ISBSG より最新のものを入手する方針を決めた．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の研究計画では，「(8) 意思決定支援簡易評価ツールの開発」，「(9) 提案方法の評価」，「(10) アルゴリズムの再構築」，「(11) ソフトウェアメトリクスデータの再収集と整理」，「(12) 提案方法の再評価」を予定していた．
コロナ感染防止対策として3密を避ける必要があったため，研究補助者が予定通りに研究室に来て作業することができなくなったため，「(8) 意思決定支援簡易評価ツールの開発」の進捗は2割程度にとどまっている．また，研究代表者の休業等による約4か月間の研究中断に加え，コロナ感染防止対策として学術会議への参加を取りやめたことがあるため，他研究者との有意義な議論が十分に行うことができず，「(10) アルゴリズムの再構築」の進捗は4割程度にとどまっている．
上記以外の「(9) 提案方法の評価」，「(11) ソフトウェアメトリクスデータの再収集と整理」，「(12) 提案方法の再評価」についてはおおむね順調に進展しているが，全体の進捗としてはやや遅れていると考える．
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| Strategy for Future Research Activity |
研究計画にあるとおり，「(8) 意思決定支援簡易評価ツールの開発」，「(9) 提案方法の評価」，「(10) アルゴリズムの再構築」，「(11) ソフトウェアメトリクスデータの再収集と整理」，「(12) 提案方法の再評価」を順に進めていく予定である．特に，当初の予定よりやや遅れていると考えている「(8) 意思決定支援簡易評価ツールの開発」と「(10) アルゴリズムの再構築」について，コロナの感染状況が収束に向かうのであれば，本来の研究計画通りに進めることができるため，遅れを取り戻すことが十分可能と考える．
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| Causes of Carryover |
【理由】コロナの影響で，①感染防止対策として学会への参加を取りやめた，また，一部参加予定の学会が中止またはオンライン開催になったため，出張費用が不要になった，②研究補助者が研究室に来て作業することができなくなったため，人件費の使用を見送った，などの理由が挙げられる．
【使用計画】二年度目でできなかった国内外における成果発表，および研究補助者の作業形態を工夫することにより，未使用額を使用する予定である．
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