2017 Fiscal Year Research-status Report
カンボジアにおけるOERを活用した小学校での体育授業モデルの構築
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17K13122
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| Research Institution | International Budo University |
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Principal Investigator |
山平 芳美 国際武道大学, 体育学部, 助教 (40645850)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | カンボジア / 体育授業 / カリキュラム / 教員養成 / 教師教育 / 体育科教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、カンボジアの体育科教育の実情を鑑み、同国を対象とした体育実技のオープン教材(Open Educational Resources:以下、OER)の開発とOERを活用した小学校の体育授業モデルの構築を目指したものである。目的のために、次の4つの課題を設定した。1．同国の小学校教員養成学校及び小学校における体育科教育に関する現状と課題の把握、2．小学校教員養成学校におけるOERを活用した体育授業モデルの構築と検討、3．同国の小学校におけるOERを活用した体育授業モデルの構築と検討、4．小学校教員養成学校及び小学校におけるOERを活用した体育授業モデルの有用性に関する検証である。
本年度は、研究計画に従い1．同国の小学校教員養成学校及び小学校における体育科教育に関する現状と課題の把握に関する研究を行った。まず、同国の体育科教育に関する文献調査や当該分野に関する学会に参加し専門家等からの情報を得て、フィールドワーク内容の検討を行った。また、同国へ渡航しフィールドワークを実施した。フィールドワークでは、小学校教員養成学校及び都市部の小学校と農村部の小学校における体育授業の参与観察を行い、さらに小学校教員養成学校教員や小学校教員に対してインタビュー調査を実施した。フィールドワークを中心として、小学校教員養成学校及び小学校における体育科教育の実態と課題を明確にすることができた。同時に、小学校教員養成学校や小学校の体育科教育に関する資料収集を行った。資料収集から、主に小学校教員養成学校の制度や現行のカリキュラム内容を実態と照らし合わせながら現状と課題を明らかにすることができた。
次年度以降も継続的に同国を対象とした研究となるため、小学校教員養成学校及び小学校の関係者と情報交換や研究が滞りなく進むような関係の構築も行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では、1年目にカンボジアにおける体育科教育に関する現状と課題の把握、2年目及び3年目に小学校教員養成学校及び小学校におけるOERを活用した体育授業モデルの構築と検討、4年目に小学校教員養成学校及び小学校におけるOERを活用した体育授業モデルの有用性に関する検証を実施する計画としている。1年目の計画であった、同国の体育科教育に関する現状と課題の把握は、現地へ渡航しフィールドワークを中心として調査をすることができており、おおむねの目的は達成できた。特に本研究の拠点となる小学校教員養成学校とは、全面的なサポートに加え良好な関係が築けており、次年度以降の研究基盤づくりにもつながったと考えている。また、同国を対象とした新たなOERの開発と動画共有サイトへのアップロードにも着手でき、おおむね順調に進展しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2年目となる本研究では、カンボジアの小学校教員養成学校におけるOERを活用した体育授業モデルの構築と検討を行う。動画共有サイト及びソーシャル・ネットワーキング・サービスを通じて、同国を対象とした169本の体育実技に関するOERをアップロード済みであり、同国からも視聴可能な環境を既に構築できている。
平成30年度では研究計画に従って、1．小学校教員養成学校の体育教員による OER を活用した体育授業、2.小学校教員養成学校の学生（教育実習生）による OER を活用した体育授業に関する調査と研究を進めていく。現地調査を通じて、平成30年度で得られた研究の成果と新たな知見は、3年目（平成31年度）の小学校を対象としたOERを活用した体育授業の研究へとつなげていきたい。
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| Causes of Carryover |
現地調査渡航費用が当初の予定より安価に済んだことが主な要因として次年度使用額が生じた。平成29年度の研究結果として一部専門誌への投稿や学会発表等を行ったが、学術論文としてまとめるためには追調査が必要であると考えられるため、差額分については現地調査の渡航費用への一部充当及び調査結果（ネイティブチェック）とりまとめのための人件費・謝金として一部使用予定である。
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Research Products
(5 results)
