2018 Fiscal Year Research-status Report
大衆文化における映画製作所「P・C・L」とそのテクノロジーと撮影制度の歴史的機能
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17K13372
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| Research Institution | Tsuru University |
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Principal Investigator |
ヨハン ノルドストロム 都留文科大学, 文学部, 講師 (00794322)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 日本映画 / 映画史 / 映画製作 / トーキー映画 / 映像メディア / 大衆文化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、戦前日本初のトーキー映画製作所「P・C・L」の、1933年から1938年における歴史的展開をサウンド・テクノロジーとプロデュース制度の観点から捉 え、P・C・Lが日本映画界の撮影所制度、いわゆるプロダクション・システムに与えた影響力を考察するものである。
初年度の平成29年度は、国内外の機関が所蔵するP・C・Lのサウンド・テクノロジーとプロデュース制度に関する資料の実地調査にもとづく、データの収集を中心に研究をおこなった。平成30年度中には、前年度に行った資料調査とデータ収集を続けながら、集まった資料を元にして二つの海外出版予定の論文（査読あり）を提出した：
・「Sound and Intermediality in 1930s Japanese Cinema」『The Japanese Cinema Book』 [Accepted for publication 2020] BFI Publishing.
・Between Silence and Sound: The Liminal Space of the Japanese “Sound Version”」『Routledge Handbook of Japanese Cinema』[Accepted for publication 2019] Routledge.
平成30年の国際的な研究成果の発信として、SCMS(映画メディア学会)の国際学会で口頭発表をした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は順調に進展している。今までにしたP・C・Lのテクノロジーとプロデュース制度に関するノンフィルムマテリアルを、スキャナ等の撮影によって、できる限りデジタル映像として確保し、構築したデータベースに組み込むための仕事が進んだ上に、これからそのデータをアクセスするためのデータベース及びインターフェイスの開発及びデザインする事のプロセスも本格的に始まった。
平成29年度と平成30年度に選定した機関におけるP・C・Lのサウンド・テクノロジーと映画製作制度に関する資料をもとにして、日本の映画制作制度について海外出版予定の論文（査読あり）を書きながら、もう一つ日本のサウンド文化について海外出版予定の論集（査読あり）を編集者として最終編集の段階に進んだ：
・「The Image of the Modern Talkie Film Studio: Aesthetics and Technology at P.C.L.」 『The Sound Culture in Prewar Japan』ed. Raine M., Nordstrom J. [Accepted for publication 2020] Amsterdam University Press.
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| Strategy for Future Research Activity |
零和元年度は前年度までの二年間で収集したデータを多面的に分析し、研究の成果を集大成としてまとめる。これまで構築してきたデータを用いて、P・C・Lのテクノロジーとプロデュース制度の関連性を考察する。主に三つ研究が重要になる：
・今までに集めた資料およびデータを発表する。それのために新たな形のデータベースを設立する。日本映画研究におけるデジタル・ヒューマニティーズを促進させるオープンデータ環境（映画研究における資料の管理、公開と閲覧又は分析の基盤となり得るデータベース及びインターフェイス）の開発である。
・日本映画制作制度についての論文を提出する。
・論集『The Sound Culture in Prewar Japan』の編集を終わらせて、出版する。
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| Causes of Carryover |
平成30年度の海外出張において、当初見込んでいた額より安価で出張することが出来たので残額が発生した。
翌年度に研究が順調に遂行できるよう利用していく予定である。
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